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コネクテッドカーに求めるのは「周辺情報」より「安全/安心」、IDC Japanが調査

DIGITAL X 編集部
2018年3月1日

開発競争が進むコネクテッドカーに求める関連サービスについて、調査会社のIDC Japanが調査した。その結果、日本市場においては、話題が豊富な「インフォテインメント」を求める声よりも「安全/安心」につながるサービスを求める声が大きかった。2018年2月22日に発表した。

 IDC Japanの国内で実施した調査結果によれば、ネットワークにつながる「コネクテッドカー」関連のサービスとして、最もニーズが大きかったのは「運転時の安全/安心」を支援するサービス。個人の34.2%、事業者の26.2%が、走行環境や、周辺の車の状況、運転者の状態に応じた安全運転支援、事故発生時の自動通報といったサービスを求めると回答した(図1)。

図1:個人ユーザーを対象に、コネクテッド車関連サービスの利用意向を調査した結果

 次にニーズが強いのは「効率の良い移動」を支援するサービス。具体的には、目的地途上の渋滞の有無、路上の異常、走行制限地域などを回避する最適ルートへの誘導、赤信号による停車を避けるための速度案内などである。個人では27.2%、事業者では22.4%が必要とした。

 一方で、自動車メーカー各社が力を入れている「インフォテインメント」を求める声は小さく、有料でも利用したいと答えたのは、個人が14.0%、事業者は13.4%だった。

 事業者が「有料でも利用したい」としたのは「車両/運行管理」サービス(22.0%)や「車両の遠隔診断/通知」サービス(21.2%)など。PCやスマホなどを、インターネットや社内ネットワークにつなぎ車での移動中に作業できる環境を提供する「仕事関連作業」を支援するサービスを求める声は18.6%だった。

 調査結果を受けてIDC Japanは、自動車メーカーやITサービスベンダーは、自社のサービス群に安全/安心を支援するサービスを組み込む必要があるとする。加えて、収益モデルを描く上での選択肢を増やすために、自社のサービスをAPI(Aplication Programming Interface)の形で公開するなど、さまざまな種類のサービス事業者がそれぞれ保有する知見を活かせる体制を作るべきだとしている。