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デジタルマニュファクチャリングに期待高める日本の意思決定層、日本HPが調査
2020年10月28日
「デジタルマニュファクチャリング技術が経済成長につながる」と日本の意思決定者の96%が考えている——。こんな調査結果を日本HPが2020年10月16日に発表した。デジタルマニュファクチャリング技術や産業用3D(3次元)プリンティングのトレンドについて、製造業の意思決定者に聞いたものである。
日本HPが発表したのは『HP Digital Manufacturing Trend Report(デジタルマニュファクチャリング トレンドレポート)』というデジタルマニュファクチャリング技術や産業用3Dプリンティングのトレンドに関するグローバル調査(図1)。日本からは製造業における意思決定者200人が回答している。
同調査によれば、日本の意思決定者の96%は、「デジタルマニュファクチャリング技術が経済成長につながる」と考えている。65%は、「アディティブマニュファクチャリング(AM:材料を積層する製造手法)/3Dプリンティングへの増資を予定」し、75%が「AM/3Dプリンティングが自社のアジリティ向上に役立つ」と考えている。
新たなデジタルマニュファクチャリング技術を採用するためには、「業界を超えた連携が重要だ」と、日本の意思決定者の83%が回答している。回答者の47%は「スキル不足に対処するために必要な人材を育成したいと考える」とともに、「AM/3Dプリンティングの専門家育成のためのトレーニングサービスの提供」を考えている。