テレワークにおけるアプリケーション性能の確保・向上が課題、ガートナー ジャパンが調査

　ガートナー ジャパンが実施したのは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応に伴って顕在化した業務アプリケーションの問題点と関連プロジェクトへの影響に関する調査。国内の企業に務める個人を対象に2020年6月に実施し、463人の有効回答を得た。

　同調査によれば、COVID-19対応に伴って顕在化した課題としては、「自宅や社外から利用する際に性能（安定性、容量、速度など）が不十分」が41.4％、「紙や印鑑による書類処理のため、出社や対面での対応が必須」が37.1％、「PCやスマートフォン、タブレットなど種々の端末に対応していない」が23.9％と、回答の上位に並んだ。

　これら問題点を解消するために業務アプリケーションに期待する改善策についは、「テレワーク利用時の性能の確保・向上」が53.9％で最も多かった。それに「電子化／ペーパーレス化の促進」（42.4％）、「クラウドやモバイルによるテレワーク対応の拡充」（34.0％）が続く（図1）。

図1：業務アプリケーションに期待する改善策（複数回答）。（出所：ガートナー ジャパン）

　「テレワーク利用時の性能の確保・向上」についてガートナーは、「企業のITリーダーは、業務上重要なアプリケーションでテレワーク時の性能を確認し、性能が悪い場合は、インフラなどの環境の問題かアプリケーション自体の構造や設計の問題かを切り分け、速やかに対処すべきだ」と指摘する。

　さらに「アプリケーション自体が老朽化していることが分かれば、刷新の好機になる可能性がある。テレワークへの対応は一過性のトレンドとして場当たり的に行うのではなく、長期的なアプリケーション戦略上の重要課題として取り組むべきだ」としている。