埋設物の位置情報を提供するクラウドサービス、日立と応用地質が開始

　日立製作所と応用地質が提供する「地中可視化サービス」は、地中のガス管や水道管といった埋設物の位置や寸法などを一元管理し、地下掘削工事などの際に必要な埋設物情報として提供するサービス。既存サービスの精度を高めると同時にクラウド化することで、必要な時に、必要な場所の埋設物情報を可能にした（図1）。

図1：「地中可視化サービス」の概要

　精度の向上では、自治体や鉄鋼業など全国18の事業体の協力を受け、地下レーダーによる探査を合計240キロメートル分実施したうえで、評価検証と改良を続けた。広範な管路新設や更新時の計画・設計・施工の効率化や、埋設管の損傷事故や工期遅延の発生リスクの低減など、社会インフラの維持管理業務の高度化が期待できるとしている。

　地中可視化サービスは、応用地質が持つ地中レーダー探査装置と、その運用ノウハウと、日立が持つクラウドサービス「Lumada」におけるAI・画像解析技術を組み合わせて共同開発したもの。両社は2019年から協創に取り組み、複数のインフラ事業者の地下埋設物情報を統合的に提供するプラットフォームの開発に取り組んできた。

　具体的には、応用地質が地中レーダー探査装置を搭載する車を走行させ路面下の画像を取得。日立が埋設管の位置座標をAI解析技術を使って2次元/3次元のデータに変換している。

　今後は、工事計画や既存の埋設物情報をブラウザから一元的に管理・共有できるようにすることで、事業者間の個別調整や工事立ち合いなどの工数軽減、事業者間のコミュニケーションの円滑化などに利用できるようにする。

　また地下埋設物情報を建設機械との連携を図り、建設機械の事故をマシンガイダンス（MG）で未然に防いだり、マシン制御（MC）による掘削の効率化や埋設管敷設ルートのリコメンドに応用したりも検討していく。

　両社によれば、掘削を伴う埋設管の敷設工事においては、事前の安全対策のため、施工予定地における既設埋設物の情報収集が欠かせない。しかし、そうした情報は通常、複数の事業者が個別に管理しており、情報収集に時間がかかるだけでなく、実際の配管位置が図面と異なるケースもあり、重大な損傷事故や工期遅延につながるなどが課題になっている。