物流施設の自動化の阻害要因を特定するためのシステム、大和ハウスグループのフレームワークスが開発

　大和ハウス工業グループで物流関連サービスを手掛けるフレームワークスが開発した「PeakPerformPro」は、物流施設における日々の運用の最適化や自動化に向けた阻害要因を特定するためのシステム（図1）。施設内の種々のシステムから運用状況を示すデータを取り込み、障害の予兆を検知したり、効果的な人員配置に必要な情報を提供したりする。

図1：大和ハウスグループのフレームワークスが開発した「PeakPerformPro」の位置付け。物流施設内の種々のデータを収集し、最適化に向けた阻害要因を特定する

　阻害要因を特定するためにPeakPerformProは、物流施設内で稼働するWMS（Warehouse Management System：倉庫管理システム）やWES（Warehouse Execution System：倉庫運用管理システム）、車両管理システム、およびロボットやマテハン機器などを対象にしたIoT（Internet of Things：モノのインターネット）システムなどと連携し、施設の稼働状況を示す各種データを取り込む。

　それらデータから、荷下ろしやピッキング、梱包、出荷など現場の実態を把握すると共に、事前に設定した計画値と比較することで、障害が生じている場所や事象などを特定するとしている。現場の作業履歴として音声データや定点カメラなどの動画情報も蓄積し、分析に活用する。検知結果は、スマートフォンなどのデバイスを持つ管理者に通知する。

　今後はPeakPerformProが蓄積するデータを対象に、物流施設運用の効率や生産性を高めるためのソフトウエアを開発していくという。

　フレームワークスによれば、物流業界では2024年問題に起因する人手不足を解消するため、自動搬送ロボットなどの導入が進んでいる。一方で取り扱いの少量多品種化に伴う荷物の数が大きく振れるなど現場ではイレギュラーなオペレーションが発生している。