人材戦略の不備がAIによる生産性が最大4割下げる、英EYの調査

　『EY 2025 Work Reimagined Survey（EY働き方再考に関するグローバル意識調査2025）』は、AI（人工知能）技術の利用状況と組織の対応に関する調査。29の国と地域で1万5000人の従業員と1500人のビジネスリーダーを対象に2025年8月に実施した。

　同調査によれば、従業員の88％が日常業務にAIツールを利用している。ただ、その多くは、検索や文書要約などの用途に限られている。業務の進め方をも変革するような形でAIツールを利用している従業員は5％にとどまった。

図1：業種別にみた従業員の日常的なAIツールの利用率

　また回答した従業員の37％は「AIへの過度な依存により、自身のスキルや専門性が低下する」ことを懸念していた。64％は「成果を求められる圧力の高まりにより仕事量が増えた」とも感じている。

　EYは、こうした従業員の感情を無視せず、変革に伴うストレス、例えば業務量の増加や雇用不安、スキルの陳腐化などに対し組織として適切にマネジメントすると共に、従業員の不安に応える明確なAIビジョンを示す必要があるとしている。

　企業が社内向けAIツールを整備している一方で、さまざまな業種の従業員の23～58％が自身で選び費用を支払っているAIツール、すなわち「シャドーAI」を持ち込んでいた。

図2：業種別にみたシャドーAIツールの利用率

　AIツールによる生産性の向上効果を得るためには、従業員のAIスキルも求められる。だが、十分なAI研修を受けている従業員は12％だった。また年間81時間以上のAI研修を受けた従業員は、週に平均14時間の生産性が向上したとしている。中央値は8時間である。

　ただ81時間超の研修を受けた従業員の離職可能性を55％高めるという結果も得られた。研修時間が4時間未満の従業員の離職意向が21％であるのに対し、研修時間が81時間以上では45％に上昇する。AI人材への需要が非常に高く、社外での就業機会が社内の昇進サイクルを上回るためだ。また40時間以上学習している従業員は、従来型の報酬や昇進よりも、最新テクノロジーに触れられる環境や柔軟な働き方を優先する傾向があった。

　こうしたリスクに対しては、給与や福利厚生に加え、柔軟な働き方やAIスキルを活かせるキャリア機会などを含む包括的な組織体制を整える必要があるとする。

　従業員のAIツールの利用価値を最大化している組織では、より高度なユースケースを取り入れることで、従業員1人当たり週8～14時間の時間を創出している。上級ユーザーはAIツールを自動化のためではなく「同僚やコーチ、思考のパートナー」として捉えているという。協働型のマインドセットを持つユーザーは、そうでないユーザーの2倍以上の成果を上げているという。

　調査結果からEYは、AIの導入効果を高めるには、柔軟な組織文化や学習機会などの整備が不可欠だとする。人材とテクノロジーを効果的に統合している組織は、より大きな価値を創出しているが、その段階に到達している組織は28％にとどまっている。安定した人材基盤のもとでAIツールを効果的に活用すれば、社内の生産性をさらに最大40％引き上げる可能性があるとする。

　EY GlobalおよびEY Americas People Consulting LeaderのKim Billeter氏は「AIは既にあらゆる場面に広がっているが、導入の進展と人材側の準備状況とのギャップに阻まれ、企業は、その潜在能力を十分に引き出せていないように見受けられる」と指摘する。