データ活用の成果を全社で十分に得ているのは2.4％、ガートナージャパンの調査

　ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する実態調査を2025年9月に実施した。同調査の結果、データ活用に関して「全社で十分な成果を得ている」と回答した日本企業は2.4％だった（図1）。この割合は過去数年間、ほぼ横ばいで推移しており、全社的な成果につながった事例は依然として少ないことになる。

図1：データ活用に関して「全社で十分な成果を得ている」とする日本企業は2.4％しかない

　ただ「全社的にある程度の成果を得ている」が9.9％、「一部で十分な成果を得ている」が11.4％あり、部分的でも十分な成果を得ている企業は23.7％になる。さらに「一部である程度の成果を得ている」の45.5％を加えれば、何らかの成果を得ている企業の割合は69.2％にまで高まる。

　Gartner バイスプレジデント チームマネージャーの一志 達也氏は、今回の結果について、こうコメントしている。

　「企業はDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の一環として、全社員向けのデータ活用教育やリテラシー向上施策を展開しているが、現場の従業員が本来の業務と両立しながら専門的なデータ活用を実践することは容易ではない。加えて、データ活用推進組織でも専門人材の採用や育成が十分に進んでいない状況も見受けられる。結果として、テクノロジやツールの導入が先行し、人的資本への投資が後回しとなる傾向が強く見られる」

　今回の本調査では、データ活用に対する積極性についても尋ねている。積極性を損なう理由の上位には「必要と思うデータが手に入りにくい」「実務でデータを理解・活用することが困難である」「データの品質・信頼性が低い」が挙げられている。これに対して一志氏は、こうコメントする。

　「これらの課題は国内外で共通しており、現場が具体的に何をすべきか分からない、あるいは負担が増えると感じることが消極性につながっていると考えられる。データ活用の成功には、人的資本への継続的な投資による専門家集団の育成や、データ／アナリティクス（D＆A）の担当組織とユーザー部門の協働体制の構築、データ品質の確保、データ活用によるビジネス成果の可視化などの推進が不可欠だ。D＆A戦略の見直しと、現場の課題への具体的な対策が急務である」