建設現場を3D計測し遠隔からの確認・検証を可能にするサービス、日立情報通信エンジニアリングが開始

　日立情報通信エンジニアリングの「空間計測・シミュレーション基盤構築サービス」は、現場を計測した3D（3次元）の空間データを基に、遠隔から現場の状況を確認したり設備計画を事前検討したりするためのサービス（図1）。図面が残っていない設備や、立ち入りが制限される場所でも遠隔からの確認が可能になる。

図1：「空間計測・シミュレーション基盤構築サービス」における空間計測からシミュレーション環境構築までの流れ

　空間計測・シミュレーション基盤構築サービスでは、空間データによる現場のデジタルツインを構築し各種シミュレーションを可能にする。空間計測では、レーザー測距センサーと可視光カメラを搭載する専用機材で現場を計測し、物体の位置と形状を示す点群データ、および、それらの画像情報を取得。GS（Gaussian Splatting）技術により3Dデータを作成する。

　作成した3Dデータから、施設や設備、通路などを再現したデジタルツインを構築する。関係者はデジタルツインを参照しながら状況を確認できる。デジタルツインを使ったシミュレーションでは、設備の配置案や搬入経路、設備同士の干渉などを事前に確かめられる。人の動線や搬送ルートのほか、空調や照度、災害時の影響など、検証の内容に応じた条件設定や解析・開発にも対応する。

　工場や社会インフラ関連施設など機密性が高い現場に対しては、外部ネットワークとの接続を必要最小限に抑えた環境と手順で対応できるという。また保守作業などを対象に、マニュアルや仕様書と合わせた手順や安全対策の確認、教育や技術継承にも使えるとしている。

　今後は、デジタルツインの利用領域を設備計画や各種シミュレーションへ広げ、フィジカルAI（人工知能）のための基盤づくりにも取り組む方針である。

　日立情報通信エンジニアリングによれば、製造業や社会インフラ分野ではデジタルツインへの期待が高まる一方、計測やデータ作成の負荷、利用目的に応じたデータの整備、機密性の高い現場情報の取り扱いが課題になっている。