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バイオ・ライフテック新興14社が大阪でピッチ、オーストリアとスイスの支援機関が日本の協業相手を募る

「Austrian-Swiss LifeTech+ Startup Night Osaka」より

野々下 裕子(NOISIA:テックジャーナリスト)
2026年11月10日

人体に起きる変化をより早い段階で見極める

ABS Biotechnologies:ヒト由来の培養細胞で薬の毒性を予測

 創薬向けの細胞モデルを開発するABS Biotechnologiesは、ヒト人工多能性幹細胞(hiPSC:human induced Pluripotent Stem Cell)から作製した血管細胞や心筋細胞を使い、医薬品の毒性や作用を評価するプラットフォームを提供する(写真2)。

写真2:ヒト人工多能性幹細胞(hiPSC)由来の細胞モデルを紹介するABS Biotechnologies

 医薬品開発では、安全性を確認するための治験で動物実験への反対や、最終的に人体で実施する際の反応の違いに課題がある。培養した細胞を使う技術の研究は、この課題への解として期待される。

 ABS Biotechnologiesは英ケンブリッジ大学の協力を得て、多様な民族背景にも対応する細胞をそろえ、疾患モデルの作成や創薬研究にすぐに利用できる状態で提供する。現在は日本市場への参入を計画し、日本の規制や習慣に沿った組織を立ち上げるためのパートナーを探している。

Thyra Imaging:網膜の免疫細胞から認知症の兆しを探る

 認知症の兆候を目から探る技術を開発するThyra Imagingは、網膜にある免疫細胞「ミクログリア」の形状を高解像度で撮影し、神経変性疾患の要因となる神経炎症の兆候を非侵襲で検出する技術を開発している(写真3)。網膜スキャンはわずか2秒だという。

写真3:天体観測の技術を用いた網膜撮影技術を開発するThyra Imaging

 同社は天体観測の技術を医療に応用する。望遠鏡は、大気の揺らぎでぼやけた星の像を補正して鮮明に捉える。眼球もまた網膜の像をぼやけさせるため、それを補正して網膜細胞を1つひとつ映し出すという。今後はAI(人工知能)技術による画像分析ソフトウェアも開発し、専用の検査機器の製造にも取り組む。

 認知症は高齢化につれて世界で深刻さを増している。WHO(世界保健機関)の調査によると、2021年時点では世界の認知症患者は5700万人に及び、新たな症例は毎年約1000万件のペースで発生している。調査会社の予測では、世界のアルツハイマー病診断市場規模は、2025年の推定92億2000万米ドルから、2033年には215億4000万米ドルに達すると予測されている。

日常の治療や移動をデジタル技術で支える

Snore Free:口と喉の筋トレでいびきの改善を図る

 Snore Freeは、いびきとSAS(Sleep Apnea Syndrome:睡眠時無呼吸症候群)の改善を目的とするスマートフォンアプリ「SnoreFree」を提供する(写真4)。気道を塞ぐ原因となる口やのどの筋肉を、ビデオガイダンスに従って1日10分のトレーニングで鍛えられる。臨床試験も実施済みで、睡眠の質向上といった科学的根拠に基づいている。

写真4:口とのどの筋機能療法を医療アプリに組み込んだSnore Free

 厚生労働省によると、日本国内のSASの潜在患者数は約300万人〜900万人と推計されるが、診断を受けたり、適切な治療を受けたりする患者は一部にとどまる。中等症から重症になると、医療機器「CPAP(持続陽圧呼吸療法)」の使用が勧められるのが一般的だが、睡眠中に気道へ空気を送り込むためにマスクを着けなければならず、装着感や利用料金の負担から継続が難しい。

Hope Tech:障害物を検知して視覚障がい者の歩行を導く

 視覚障がい者の移動を支援する機器を開発するHope Techは、ヘッドホン型デバイス「Sixth Sense」を開発している(写真5)。見た目はまったく普通のヘッドホンだが、赤外線と超音波センサーの計測値を組み合わせて周囲を識別する危険検知機能と、スマートフォンのGPS(全地球測位システム)ナビゲーションを連携し、白杖を持ったまま手を塞がずにガイドできるのが特徴である。試作機を使ったテストを続けており、同社によると8割以上から好評を得ているという。日本市場への導入も視野に入れ、パートナーを探している。

写真5:視覚障がい者の移動支援機器「Sixth Sense」を首に掛けて発表するHope Techのローラ・ヴィッシアク(Laura Wissiak)氏

 発表したローラ・ヴィッシアク(Laura Wissiak)氏は、CEO(最高経営責任者)のブライアン・ムウェンダ(Brian Mwenda)氏と共に同社を創業した。両氏は2025年、各界で活躍する30歳未満の起業家やイノベーターを選出する「FORBES 30 UNDER 30 EUROPE」に選出された社会起業家でもある。

Magnes:足元への振動で止まりがちな歩行を促す

 歩行障がい支援向け医療機器を開発するMagnesは、AI技術を搭載したスマートシューズ「NUSHU」を開発している(写真6)。パーキンソン病の代表的な歩行障がい「すくみ足」では、歩き出しで足が前に出なかったり、方向転換時に突然動けなくなったりする症状だ。

写真6:AIによる歩行分析と振動刺激を組み合わせるスマートシューズ「NUSHU」を開発するMagnes

 足のもつれや転倒リスクを軽減するために、NUSHUでは靴に搭載したセンサーが足の動きや歩行パターンを検知し、AI技術がその内容を分析。歩行のリズムに合わせてリアルタイムに足元に触覚フィードバックによる振動を与え、自然な歩行を促す仕組みだ。

 ビデオでは、NUSHUを履いて数十分歩くだけで、歩行が改善された例が紹介された。欧州ではクラスIIa医療機器認証を受け、販売されている。日本では、椿本チエインと2026年9月、今後の事業展開に向けた包括的協業を締結しており、日本国内での販売やサービスの開発を進めるとしている。

本業を問わず事業面のパートナーを求めている

 バイオテクノロジーやライフサイエンス分野はディープテック領域でもあり、理解のハードルがやや高い。そのため専門家でなければ参入に程遠いと考えられがちだ。

 一方で、今回登壇した海外スタートアップが日本に求めていたのは、研究開発の相手よりも、市場の開拓やサービスの展開、デバイスであれば製造面での協力といったところであり、既存の事業分野に関わらずに幅広いパートナーを探している印象だ。各国のスタートアップ向け相談窓口も増えているので、興味があれば気軽にアプローチしてみてほしい。