IHIインフラシステム、電力使用量を用途別に分析するAI利用のEMSを堺工場で実証

　インフラ設計・施工を手掛けるIHIインフラシステムが堺工場（大阪府堺市）で実証するのは、電力使用量を可視化するためのクラウド型EMS（Energy Management System）。CO2（二酸化炭素）削減による省エネと、工場の生産性向上を両立させるのが目的だ。2025年7月から2026年3月まで実施する。

　実証では、高圧受電設備（キュービクル）には電圧センサーを設置せずに設備の有効電力と力率を推定する「ディスアグリゲーション」技術を検証する（図1）。高圧受電回路には電流波形IoT（Internet of Things：モノのインターネット）センサーを取り付け、電流の波形を1分刻みで計測する。電気工事なしに約30分で取り付けられるため、導入コストと工場のダウンタイムの抑制を期待する。

図1：IHIインフラシステムが堺工場で実施するクラウド型EMSの実証実験の概要

　電流波形センサーで取得したデータを、電力利用機器の別にAI技術により分析し、それそれの使用量などをダッシュボードに表示する。ダッシュボードの内容は管理者に1分間隔でメール通知する。

　用途別に仕分けたデータは、省エネ診断士の提案を模したLLM（Large Language Models：大規模言語モデル）を使ってレポートを生成する。LLMは過去5万件を超える省エネ診断の知見を学習しており、具体的な改善策を提示できるとする。

　電流波形センサーはエネゲートが提供する。EMSにおける電力使用量を分析するためのAI技術はEnergyColoring（エナジーカラリング）が開発した。

　IHIインフラシステムらによると、製造業の現場では老朽化した設備を生かしながらエネルギー使用量の最適化と生産性向上を両立させる「レトロフィット」への需要が高まっている。