サプライチェーンにデジタル技術を十分に活用できている企業は5％、独DHLの調査

　今回の調査は、独DHLの企業向け物流サービス部門であるDHL Supply Chainが、物流系コンサルティング会社の米lharrington group（LHG）に依頼して実施した。対象は、世界各国でサプライチェーン業務に従事している担当者や専門家335人で、自動車や消費財、ライフサイエンス、テクノロジー、重工業などの業界に属している。

　まず、今後重要になるハードウェア技術としては、ロボット技術が63％で最も高かった（図1）。これに、自動運転技術の40％、3Dプリント技術の33％、AR（Augmented Reality：拡張現実）の28％、ドローンの27％が続く。

図1：今後重要になるハードウェア技術で最も回答が多かったのはロボット技術

　データ分析技術については、ビッグデータ分析が73％でトップ。続いてクラウドアプリケーションが63％、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）が55％、ブロックチェーンが51％、機械学習が46％、シェアリングエコノミーが34％だった（図2）。

図2：ビッグデータ分析が重要になるという回答が73％で最も多い

　これらの先端技術をどの程度取り入れているかを聞いたところ、「完全に取り入れてサプライチェーンの変革を進めている」という回答はハードウェア技術、データ分析技術のいずれもが、わずか5％に留まった（図3）。

図3：「先端技術を取り入れてサプライチェーンの改革を進めている」のは、ハードウェア技術、データ分析技術ともにわずか5％。黄色い棒グラフがハードウェア技術、灰色の棒グラフがデータ分析技術に対する回答（以下同様）

　ただし、「導入前の開発段階にある」という回答が、ハードウェア技術は31％、データ分析技術は39％になる。「導入初期の概念実証の段階にある」とする回答も、ハードウェア技術、データ解析技術ともに20％あった。「導入するつもりがない」との回答は、ハードウェア技術は10％、データ分析技術は7％だった。

　先端術を取り入れたシステムは誰が開発するかについては、まずハードウェア技術については、60％が「ほかの物流業者が開発したものを取り入れたい」と回答し、26％が「専門技術を持つ企業が開発したものを利用したい」とする。「自社で開発したい」は39％だった。

　一方のデータ分析技術について最も多かったのは、「自社で開発したい」の56％。もっとも「ほかの物流業者が開発したものを利用したい」も48％、「専門企業が開発したものを利用する」も35％ある（図4）。

図4：ハードウェア技術は同業他社が開発したものを、データ分析技術は自社で開発したものを、それぞれ使いたいとの回答が多い

　この点について調査報告書は、「データ分析技術がサプライチェーン業務の省力化だけでなく、競合他社に対する競争優位性につながるからだ」と推測している。