”現場”のデータを活用するためのデータの収集・管理サービス、日立が開始

　日立製作所が提供するのは「現場データ準備・可視化サービス」と「現場データ管理サービス」の2種類（図1）。鉄道やエネルギーなどの社会インフラ分野、および製造プラントなどを持つ産業分野を対象に、各種データを突き合わせて活用す際に必要な、データ形式の統一や類似データの統合といった事前準備を支援する。同社によれば、これら事前準備作業はデータ分析作業全体の大半を占めることがある。

図1：日立製作所が今回提供する2種類のサービスの位置付け

　現場データ準備・可視化サービスは、分析用データの準備作業を支援するもので、データ形式を統一し、同じ意味を持つデータを統合する。このサービスのために、新たに「Big Data Discovery」というソフトウェアを開発した。膨大で、多種多様な形式に分かれているデータから、目的のデータを抽出する作業を自動化する。

　現場データ管理サービスは、機器やセンサーから得られる多様なデータの関係を管理する。ここでも「NX Context-base Data Management System」というソフトウェアを新たに開発した。機器やセンサーの仕様などに精通した専門家しか分からない項目を分析してデータを再定義することで、AI（人工知能）やBI（Business Intelligence）のシステムが扱えるデータにように整える。

　日立はこれまでに、センサーや機器のデータに分析に必要な情報を付加する「監視制御データ活用基盤 NX IoT Gateway」や、大量データの分析を分散処理する「「Hitachi Application Framework/Event Driven Computing」を提供している。今回の新サービスは、これら2種類のソフトウェアや新たに開発したソフトウェアなどを、同社のIoTプラットフォーム「Lumada」のなかで体系化し、社会／産業インフラ向けに整備したものである。