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生産現場の予知保全システムを短期間で構築するためのパッケージ製品、東京エレクトロンデバイスなど3社が共同開発

DIGITAL X 編集部
2018年5月10日

工場などの生産現場にセンサーを設置し、その計測値から設備の予防保全を図るためのシステムを、東京エレクトロン デバイス、金沢エンジニアリングシステムズ、ウイングアーク1stの3社が共同で開発した。それぞれが持つ技術やサービスを組み合わせることで、システムの構築時間の短縮を図る。3社が共同で販売する。2018年5月7日に発表した。

 東京エレクトロン デバイス、金沢エンジニアリングシステムズ、ウイングアーク1stの3社が共同で開発したのは、製造設備などに接続したPLC(Programmable Logic Controller)から取得したデータをに分析したり、グラフなどの形で可視化したりするための仕組み。分析結果に基づき、PLC経由で製造設備を制御することもできる。

 PLC連携とデータ分析までを現場に設置するエッジコンピューターで処理する仕組みにしたことで、短期間かつ低コストでシステムを構築できるとする(図1)。新たにアプリケーションプログラムを開発する必要もないという。必要な作業は、現場へのセンサーやエッジコンピューターの設置、およびクラウドとの通信設定などである。

図1:PLC連携とデータ分析まではエッジコンピューターで処理する

 本パッケージのうち、PLCからのデータ取得、およびPLCからの設備の制御は、組み込みソフトウェア開発などを手がける金沢エンジニアリングシステムズが担当。データ分析には、東京エレクトロンデバイス製のデータ分析専用コンピュータ「CX-M」を利用する。分析結果の可視化は、ウイングアーク1stのクラウドサービス「MotionBoard」を利用する。