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遠隔操作も対象にするIoTの基盤サービス、防犯カメラのトリニティーが開始
2020年3月13日
IoT(Internet of Things:モノのインターネット)の基盤サービスを、防犯カメラ事業を手がけるトリニティーが2020年3月から開始している。防犯カメラに限定せず、各種設備の遠隔監視や遠隔操作などに向けた基盤として提供する。2020年3月3日に発表した。
防犯カメラ関連事業を手がけるトリニティーの「Sublow(サブロウ)」は、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)システムを構築するためのクラウド型基盤サービス。 センサーなどで測ったデータを、ネットワークを通じてクラウド上に蓄積し、その分析結果を基に機器を制御するまでの流れをカバーする。データの可視化や、各種設備の遠隔監視、遠隔操作といった用途を想定する(図1)。
トリニティーはこれまで、設備の遠隔監視・操作ツールを開発・提供してきた。具体的には、食品メーカーにおける冷蔵庫の温度上昇時の音声通報、カプセルホテルでのサウナの温度上昇時のメール通報、火災報知器が動作した際の音声通報などである。
これらの経験を基に、IoTプラットフォームとしての共通機能を切り出したのがSublowになる。必要な機能を提供するために種々のハードウェアやソフトウェア、ネットワーク、クラウドなどをトリニティーが組み合わせた。
今回、トリニティー自身が、Sublowを基盤に防犯カメラの死活監視サービス「Sublowリモートメンテナンス」を構築し、サービス提供を開始している。レコーダーやカメラの動作を遠隔地から監視でき、状況を担当者にSNSやメールで通知する。