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製造現場における遠隔保守をMR技術で支援するサービス、情報技術開発が発売
製造現場における製品の保守業務を、MR(Mixed Reality:複合現実)技術を使って遠隔から支援するサービスを、システムインテグレーターの情報技術開発(tdi)が2020年11月16日に発売した。製造業のテレワークや熟練者からの技術伝承などに利用できる。同日に発表した。
情報技術開発(tdi)の「Mixed Reality現場支援」は、製造現場の製品保守業務にMR(Mixed Reality:複合現実)技術を適用し、遠隔から支援可能にするサービス(写真1)。製造業におけるテレワークを可能にし、保守業務の効率化を図ったり、熟練技術者から若手社員への技術伝承に使ったりできる。
具体的には、作業現場の映像にコンピューターが提供する情報を重ね合わせ、現場作業者が装着するヘッドセットに映し出す。作業者は、マニュアルや熟練者の作業映像を見ながら、現実空間にマッピングされた手順をもとに作業ができる。ヘッドセットには「HoloLens 2」(Microsoft製)を使う。
Mixed Reality現場支援は、(1)導入コンサルタント、(2)PoC(概念検証)開発、(3)本格導入支援、(4)開発・運用保守支援の4つのフェーズからなり、これらによってMRの導入を総合的に支援する。
想定する利用分野は、(1)遠隔作業支援、(2)作業報告支援、(3)証跡管理、(4)教育支援、(5)データ活用である。
遠隔作業支援では、遠隔地にいる従業員と、作業現場の状況やマニュアルをリアルタイムに共有しサポートできるようにする。作業者個々の判断ミスによる手戻りの発生を防ぐ。
作業報告支援では、作業現場において報告書をハンズフリーで作成して送信できる。写真や動画の撮影にも対応する。
証跡管理では、写真や動画を撮影して客観的な証拠データを取得する。過去の事象の分析にも利用できる。
教育支援では、作業者が現実空間にマッピングされた手順を見ながら、1人でトレーニングできる。社員の育成に熟練者が間近で教える回数を減らせる。
データ活用では、教育や作業報告で蓄積されたデータを分析し、今後の業務改善に役立てる。