パンデミック後もコラボレーション基盤を使い続けるITの意思決定者が8割弱、米Slackが調査

　米Slackが実施した調査は、米調査会社のWakefield Researchに委託し2021年2月にメールアンケートとオンライン調査で実施された。対象は、「Slack」か「Microsoft Teams」の有料版を利用している従業員数100人以上の企業に属するユーザー3000人と、IT部門のバイスプレジデント以上の役職者1200人。アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、オーストラリアからは500人以上の回答を得ている。

　同調査によれば、回答した組織の47％が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック後にSlackまたはTeamsを導入していた。リモートワークに移行しリアルなコミュニケーションが不可能になったことをデジタルで補うためである。

　なかでも日本のビジネスユーザーは、「メールよりもコラボレーションプラットフォームを利用したい」とする回答が46％あった。調査対象のすべての国の中で最も高かった。

　またITの意思決定者の78％は、パンデミック後に業務が“通常”の体制に戻ってもSlackなどを使い続けると回答した。米国は85％、日本は83％と、他地域より高かった。さらにITの意思決定者の半数以上は「2024年までに主なコミュニケーション手段がメールから別のツールに置き換わる」と確信している。

　ユーザーの3分の1以上が、メールかコラボレーションツールのいずれかを選ばなければならないとすれば、「コラボレーションツールを使い続ける」とした。一方でユーザーの37％は「自社が導入するソフトウェアツールに意見を出せないことに不満を感じている」ともいう。

　Slackユーザーに限れば、半数が顧客とのやり取りにもSlackを利用し、96％が「メールよりもSlackのほうが上司とよい関係を築きやすい」とした。利用状況の調査結果では、メールをSlackに置き換えることで、1日平均3時間以上かかっていた業務を平均90分節約できていた。

　電話やビデオ会議もSlackによる代替ができるとする回答が40％あり、95％が「チームとの連絡にはビデオ通話よりも（非同期コミュニケーションの）Slackを使いたい」と答えている。

　Slack導入を決めた理由の1つとして、IT部門の意思決定者の41％が「従業員の支持」を挙げている。