デジタルスキルの自己評価が低い日本のビジネスパーソン、米ガートナーの調査

　米ガートナーの『Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey』は、テクノロジーやワークプレースについて、従業員の利用動向や体験の把握を目的とした調査。世界の主要9カ国（米国、英国、独、仏、日本、中国、印、豪、シンガポール)で従業員数が100人以上の組織に所属する正社員1万80人を対象に、2020年11月から12月にかけて実施された。

　ビジネス用途のデジタルテクノロジーに関するスキルに対する自己評価において、自らを「素人」もしくは「中程度」と回答した従業員の割合は、日本は62％で9カ国中最も低かった（図1）。「エキスパート」を自認する割合は4％で、世界平均の約18％から14ポイント下回る。

図1：ビジネス用途のデジタルテクノロジーに関するスキルの自己評価

　仕事で利用するワークレプレース系アプリケーションツールの活用率においては、毎日利用している従業員の割合が、日本は他国に比べて低い。ガートナーはワークプレース系アプリケーションツールを4カテゴリーに分けており、3つのカテゴリーで最低だった（図2）。

図2：ワークプレース系アプリケーションを毎日利用する人の割合

　4カテゴリーは、（1）コラボレーションツール：Webex、Zoom、Slack、Microsoft Teamsなど、（2）情報共有ツール（クラウド・ストレージ）：Dropbox、Google Drive、Box、Microsoft OneDriveなど、（3）トレーニング／ラーニングツール：CourseLab、EasyGeneratorなど、（4）リアルタイム・モバイルメッセージング：WhatsApp、WeChat、Slack、LINEなどである。

　リモートワークなどが従業員や組織の生産性に及ぼす影響について、2020年1月以降に在宅勤務時間が増えたとする従業員のうち、世界では36％が「非常に上がった」か「やや上がった」と回答し、最も高いインドの49％に上る。これに対し日本は14％で最低。逆に、生産性が「非常に下がった」「やや下がった」と答えた割合は39％と最も高かった（図3）。

図3：テレワークなどによる個人の生産性の変化

　生産性向上の要因としては「勤務時間の柔軟性」を回答者の43％が選択している。

　2020年は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大などによりテレワークが本格敵に進み、種々の働き方を可能にするワークプレース系アプリケーションの利用が加速した。海外では日本を上回る速度でデジタルツールの活用が進んでいるようだ。

　アナリストでバイス プレジデントの志賀 嘉津士 氏は、「デジタルワークプレースの実現にはテクノロジーの導入に加え、従業員のデジタルスキルを向上させる取り組みの2本柱が必要だ。世界の国々はCOVID-19が蔓延する状況下で、デジタルテクノロジーのさらなる活用を進め1人ひとり生産性を向上させている。日本の経営者は、この結果に危機意識を持って、早急に従業員のデジタルスキルの向上に注力すべきだろう」と指摘する。