データ活用はしたいがデータ量の増大に苦慮、米Dell Technologiesの調査

　米Dell Technologiesがまとめたのは、企業のデータ管理／活用やその負担に関する調査結果。データやデータ戦略に責任を持つディレクター以上の意思決定者（世界45カ国4036人と日本200人）を対象に、Dell Technologiesから委託された米Forrester Consultingが2021年5月に実施した。

　同調査では多くの企業が、（1）データ活用に対する認識と実際が食い違う、（2）処理できる以上のデータ量を求めている、（3）データ活用に向けた行動を起こしていない、という実態が浮かんできた。

　さらに、同調査が連携している企業のデジタル成熟度を評価するDellの『Digital Transformation Index』においても、「データのオーバーロード／データからインサイトを引き出せない」という課題の順位が、2016年には世界11位／日本7位だったものが世界3位／日本4位にまで上昇している。

　（1）データ活用に対する認識と実際について、「自社はデータドリブン（データに基づいて意思決定などをしている）だ」と認識している企業は世界で66％、日本は65％だった。一方で、「データの活用を全社規模で優先している」とする企業は世界で21％、日本は25％に、それぞれとどまっている。

　データに対する企業の準備状況の評価においても、「未着手」とする企業が世界で54％、日本は44％あった。データ管理／活用の「優良企業」は世界では12％、日本は20％に過ぎなかった。

　（2）のデータ量については、「現在のデータ提供能力よりも多くのデータを常に必要としている」とする回答が世界で67％、日本は73％もあった。「現在のデータ量は処理できる範囲を超えている」との回答も世界で61％、日本は72％に及ぶ。さらに、「パンデミックにより収集・格納・分析しなければならないデータの量が大幅に増えた」との回答が世界で44％、日本は45％だった。

　データ量が多すぎることから、「データの分析や利用よりも収集の方が速い」とする回答が世界で70％、日本は66％に達している。また「セキュリティとコンプライアンス要件に対応できない」という回答も世界で64％、日本は69％ある。

　そうした中で、大量データを活用するためのプラットフォームとして有効とされるSaaS（Software as a Service）やPaaS（Platform as a Service）などのサービスモデルに移行した企業は、世界では20％、日本は28％にとどまっていた。

　このように現状はデータ活用に苦戦している企業が多いものの、今後1～3年の計画では、積極的な姿勢を見せている。「DaaS（Data as a service）モデルに移行する」企業は、世界で57％、日本は59％ある。「異常データの検出を自動化するために機械学習を導入する」企業も世界が 66％、日本は75％だった。「パフォーマンスを精査してデータの処理と活用の方法を見直す」との回答も世界で52％、日本は45％あった。