DXの推進状況を可視化する成熟度の診断サービス、KPMGコンサルティングが開始

　KPMGコンサルティングの「デジタル成熟度診断」は、全社的なデジタルの活用状況を可視化し、企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進計画を立案・実行することを支援するサービス。自社の実施状況を、グローバル平均と比較する形で把握できる（図1）。

図1：グローバル平均と比較したデジタル成熟度診断の評価結果の例

　デジタル成熟度診断では、DXに取り組む企業としての成熟度を評価する。デジタル経営環境に、企業がどの程度適応できる力があるかを（1）戦略、（2）組織・人材、（3）プロセス、（4）ソリューション、（5）ガバナンスの5つのドメイン（サブドメインは22項目程度）で可視化し、ビジネス環境をどのように変革していくべきかを検討することで全社的なデジタル戦略・構想を描く(図2）。

図2：デジタル成熟度を診断する際の5つのドメイン

　診断では、企業の経営企画部門や業務改革部門とKPMGのメンバーによるワンチームを構成しプロジェクトとして推進する。企業が策定・公表している中期経営計画やビジネス戦略、それに至る検討資料を事前に分析たうえで、DXを再加速するための重点テーマを4～5つ、協議して設定する。

　診断は大きく、（1）現状の確認と進め方の合意、2）インタビュー・情報収集の実施、（3）分析と考察、DX課題の特定、（4）DX施策定義とロードマップ策定の4つのステップを踏む。

　まず、DX方針や現状から、デジタル化検討テーマや成熟度診断評価項目、インタビュー対象などを設定。デジタル成熟度診断ツールのインタビューシートを基にインタビューを10～15部門に対して実施する。

　診断結果を基にグローバル平均とのギャップを分析しながら、検討テーマとインタビュー結果の検証によりDX課題を特定する。課題が特定できたら、全体のあるべき姿を定義し、ロードマップ素案、および先進DX活用施策の一覧を策定し合意する。

　利用するテクノロジーに関しては軸を制限せず、戦略や人材、ガバナンスなどの企業経営を推進する要素を広く設定することで、全社的な成熟度について網羅的に情報を収集し評価できるとしている。

　KPMGコンサルティングによれば、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で環境変化の激しさが増し、様々な業界にデジタル技術を用いた破壊的な新規参入者（デジタルディスラプター）が現れている。そうした中で、競争優位性を確保するためにDXに取り組む企業が増加しているが、企業改革を目的にするだけに全社施策としての具体化や、その効果の創出計画が重要である。