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DXに向けた経営層の“本気度”は現場に近づくほど伝わっていない、ドリーム・アーツの調査
デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組むに当たり経営層の“本気度”は役員、中間管理職と現場に近づくほど浸透度が下がる--。こんな調査結果を、大企業向け業務用クラウドサービスなどを手がけるドリーム・アーツが2021年8月24日に発表した。DXとデジタル化の違いを説明できないという回答も7割以上にのぼった。
ドリーム・アーツの『大企業の管理職1,000名に聞いた“DX／デジタル化に関する調査』は、従業員数1000人以上の大企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）と業務のデジタル化への取り組み状況を聞いたもの。経営層と役職者1000人を対象に、2021年7月30日から同8月2日までインターネットで実施した。
調査時にDXに取り組んでいると回答した企業は、「全社的に取り組み中」と「部分的に」を合わせて59％（図1の左）だった。一方で業務のデジタル化に取り組んでいる企業は「全社的に取り組み中」と「部分的に取り組み中」を合わせて64％だった（図1の右）。
ただし、DX／業務デジタル化への取り組みにおける最重要テーマについては、「わからない」が29％で最も多かった。以下「デジタル技術を活用したビジネスプロセス改革」と「ペーパーレス化による生産性の向上」がそれぞれ26％、「デジタル技術を活用したビジネスモデル変革」が24％で続く（図2）。DXの具体的な取り組みを把握していない経営層や役職者が3割近く存在するわけだ。
また「DXとデジタル化の違いを説明できるか」という問いに対し、「説明できない、わからない」と「どちらかというと説明できない」を合わせると73％に上る（図3の上）。役職別では、役員クラス（取締役以上）が61％、管理職（部長クラス）が64％、中間管理職は80％で“現場”に近い人ほど両者の違いを説明できない人の割合が高い（図3の下）。
こうしたなか、「自社の経営層は『本気でDXが重要だ』と認識していると思うか」との質問に対する回答は、「そう思う」と「ややそう思う」を合わせても51％どまり（図4の左）。「そう思う」とする回答は、役員クラスが約37％、中間管理職は約21％と、やはり現場に近いほど本気度は伝わっていない（図4の右）。
同様に「経営層からのDX方針が明確に出ているか」との問に対し、「そう思う」との回答は、役員クラスが51.4％、管理職が44.4％、中間管理職は31％と、経営層側は方針を出しているつもりでも、職位が下がれば下がるほど伝わっていなかった。
すでにDXに取り組んでいるとする回答者に、DXの成果が出ているかどうかを聞いたところ、「そう思う」と「ややそう思う」を合わせて52％だった。
「成果が出ている」との回答者が属する企業の特徴としては、「経営層からのDX方針が明確に出ている」（同意80％）、「経営層がデジタルの価値をよく理解している」（同69％）、「経営層の中にDXの責任者がいる」（同65％）があった（図5）。
