建物設備をデジタルツインを使って管理する仕組みや事業、NTT Comと日本ユニシスが開発へ

　NTTコミュニケーションズ（NTT Com）と日本ユニシスが共創で取り組むのは、建物の設備管理にBIM（Building Information Modeling）データを中核とした建物のデジタルツインを活用するための仕組みと、それを使った事業開発だ。NTT Comのデータ活用基盤「Smart Data Platform for City（SDPF for City）」と、日本ユニシスが扱うファシリティマネジメントソフトウェア「ARCHIBUS」（米ARCHIBUS製）を連携し、設備管理の生産性向上を図る(図1)。

図1：「Smart Data Platform for City（SDPF for City）」と「ARCHIBUS」を連携し、設備管理のデジタル化を推進する

　SDPF for CityとARCHIBUSが連携すれば、様々な機器から取得したデータを設備管理業務にリアルタイムに活用できるようになるという。さらに、ビル単体だけでなく街区などで建物やビル設備の情報を統合できるプラットフォームの提供を検討し、スマートシティ／スマートビルディングを実現するための設備管理の効率化や利用者の安全性向上につなげたい考えだ。

　そのための実証として、NTT Comのスマートシティのための共創環境「CROSS LAB for Smart City（CROSS LAB）」のBIMデータをARCHIBUS経由で設備情報や故障情報と連携し、相互接続性や相互運用性を検証する。連携によりセンサーが検知した設備の異常などを3D（3次元）ビューワーに表示したり、データから保全業務プロセスを自動で起動したりすることで、設備管理業務の効率を高めていく。

図2：設備情報の3Dビューワーでの表示例（上）と、センサー情報による設備警告表示の例

　ここでの成果は、両者が参画する東大グリーンICTプロジェクト（GUTP）へ還元する。GUTPが目指すデジタルツインアプリケーションの構築手法の標準化に貢献できるとしている。

　両者によれば、社会インフラの老朽化によりメンテナンスニーズが高まる一方で、労働力人口が減少し、生産性向上や技術継承が社会課題になっている。そのためデジタルツイン技術を使った効率的な建物設備管理への期待が高まっている。