住友ゴム、国内外全12拠点にIoT／AI基盤を2025年までに導入へ

　「DUNLOP」「FALKEN」などのブランドで各種タイヤをグローバルに製造・販売する住友ゴムは2018年下期から、名古屋工場（愛知県豊田市）をモデル工場にして、製造条件と品質の相関性の解析に取り組んできた。そのためにIoT（Internet of Things：モノのインターネット）やAI（人工知能）のための基盤も構築した（図1）。

図1：タイヤの製造工程における生産設備の稼働データを収集し、AIで解析する

　これまでに、IoT／AI基盤の構築により、データの収集・解析時間が90％短縮できたほか、生産時に発生する不良品の発生を30％低減できるなど、品質や生産性の向上などへの有用性を確認できた。そのため国内外すべてのタイヤ工場へ導入を進めることを決めた。2025年までに国内外に12拠点ある全タイヤ工場へ導入する。

　導入するIoT／AI基盤は、タイヤの生産工程である、混合・材料・成形・加硫の各工程において、生産設備の稼働データをリアルタイムに監視したり、工場内の生産ラインや製造拠点間で異なるFA（ファクトリーオートメーション）システムのデータを統合したりするためのもの。

　統合したデータは製造現場の状況を一元的に可視化するために利用するほか、AIで網羅的に解析することで、品質や生産性、設備予知保全、省エネルギー化などに影響を与える要因を、高速かつ高精度に探索・抽出する。これより意思決定速度を高め、生産性や品質の向上を目指す。

　IoT／AI基盤の構築では、米PTC日本法人と日立製作所と協業する。PTC日本法人は、IoT基盤「ThingWorx」を提供し、日立は、データを解析するためのAIアプリケーション群をクラウドサービス「Lumada」経由で提供する。