コープあおもりなど、買い物データから購入者の栄養状態を分析する調査研究を開始

　生活協同組合コープあおもりなどが取り組むのは、買い物データから購入者の栄養状態を分析する調査研究（図1）。青森県民生協、日本コープ共済生活協同組合連合会、弘前大学COI（Center of Innovation）、およびシルタスが参加する。市民にとって身近な店舗で継続的に取り組める健康支援プログラムを提供することで、生活習慣病リスクの低減と健康リテラシーの向上を図りたい考えだ。

図1：生活者の食生活の改善を目指す取り組み

　調査研究では、モニター利用者に専用のスマートフォンアプリを使って、購入した食材を登録してもらい、その食材データから栄養バランスを導き出す（図2）。アプリに搭載されたAI（人工知能）機能が利用者の食の好みを学習し、食生活に合わせた買い物や、栄養バランスが整う食材・レシピも提案するという。

図2：買い物データを収集する専用スマホアプリの画面例

　対象店舗は、コープあおもりの和徳店（青森県弘前市）と、青森県民生協のコスモス館（青森市）の2店舗。2020年10月から参加モニターを募集し、11月から研究調査を開始する。

　店頭での健康度チェックにも取り組む。買い物客に簡単な健康調査に回答してもらうとともに、血圧と体組成、内臓脂肪、日ごろの野菜摂取量がわかる皮膚カロテノイド量を測定。検査結果をもとに、その場で食生活に関する健康づくり情報を提供する。

　買い物データに基づく栄養バランスの分析には、栄養の偏りを分析するアプリ「SIRU＋（シルタス）」（シルタス製）を利用する。