ニチレイロジグループ、冷凍設備の電力消費とCO2排出を抑えるIoTシステムを実用化

　ニチレイロジグループが開発したのは、冷凍設備の運用・保全業務の効率を高めるためのIoT（Internet of Things：モノのインターネット）システム（図1）。冷凍設備の運転状況や稼働音、各種メーターが示す数値といったフィールドデータを収集・分析し、運用効率と故障予兆を診断する。診断結果はダッシュボードを通じて拠点管理者と設備管理者が確認する

図1：冷凍設備の運用・保全効率化ソリューションの概念図

　2021年4月から国内の冷凍倉庫に順次導入し、電力使用量の削減とCO2排出量の抑制を図る。加えて故障の予兆検知により、熟練技術者に頼ってきた保守や不要な整備・部品交換を回避しながら、オーバーホールの周期を延長し、保守コストの低減と設備の長寿命化による設備投資の削減を期待する。

　システムは日立製作所と共同で開発してきた。2018年9月からはニチレイロジグループの船橋物流センターで実証実験に取り組み、従来と比べて運用・保全コストを約20％削減できることを確認したという。

　フィールドデータの収集には、日立グループが持つフィールドデータの解析技術や故障予兆診断技術などを組み合わせている。センシング技術や、IoT対応産業用コントローラ「HXシリーズ」（日立産機システム製）、メーターの自動読み取り技術とフィールド作業支援サービス（日立システムズ製）などだ。

　収集したフィールドデータは、総合エネルギー・設備マネジメントサービス「Emilia（エミリア）」（日立製）上で運用効率を診断。故障予兆は「exiida（エクシーダ）」（日立グローバルライフソリューションズ製）で診断する。

　冷凍設備の運用・保全においては、設備の老朽化に伴う運転・メンテナンスの効率化や熟練技術者の不足、電力使用量の削減、CO2排出量の抑制が課題になっている。

　日立は、共同開発した仕組みを汎用的な製品に仕立て冷凍設備を持つ事業者を対象に販売する。グローバル展開も図る。