大林組、スマートビルのためのネットワーク構築ガイドラインをシスコと作成

　大林組がシスコシステムズと作成した『統合ネットワーク構築ガイドライン』は、スマートビルが必要とするネットワーク環境を建設工事に敷設するためのもの（図1）。スマートビルのオーナーおよび利用者に向けた各種サービスを統合できるネットワーク環境の構築を目指し、利便性と拡張性と同時に、サイバーセキュリティ対策による信頼性も高めることで、不動産価値の向上を図る。

図1：シスコシステムズが考えるスマートビルのイメージ

　統合ネットワークの構築について大林組は、「多くのステークホルダーとの調整や業務の進め方に関するノウハウと、サイバーセキュリティや可用性を考慮したネットワーク性能に関する専門知識が求められる。そのため、業務に関する指針と性能に関する指針の必要性を強く感じていた」とする。

　統合ネットワーク構築ガイドラインは、（1）統合ネットワークの設計ポイントと（2）構築手順からなっている。建築プロジェクトの一般的な進め方に沿って、基本計画、基本設計、実施設計、施工、運用の各段階において、仕様を決めるタイミングを明確に示すとともに、設計のポイントや施工上の注意点などを記載する（図2）。エンジニアのスキルや経験に左右されず、質の高い統合ネットワークが構築できるよう配慮しているという。

図2：『統合ネットワーク構築ガイドライン』の記載例

　同ガイドラインは、経済産業省が2019年12月に発行した『ビルシステムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリテ対策ガイドライン第1版』に準拠する。内閣サイバーセキュリティセンターが2018年7月に発行した『政府機関等の対策基準策定のための統一基準群』も意識しているとする。

　大林組とシスコは今後、統合ネットワーク構築ガイドラインをオフィスビルや工場、学校、病院、商業施設、ホテルなどスマートビル以外の用途の建物にも適用していく予定だ。

　大林組はまた、同社のスマートビルマネジメントシステム「Wellness BOX」の次期バージョンの開発も進めているという。

　大林組らによれば、働き方改革やDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが加速し、様々なデバイスのIoT（Internet of Things：モノのインターネット）化が進む中、スマートビルにおいては、Wi-Fiアクセスポイントや監視カメラ、センサーだけでなく、空調や照明といった設備もビル用の通信規格「BACnetプロトコル」によりインターネットに接続されるようになってきた。

　加えて、ロボットやAI（人工知能）技術などを使ったスマートビル向けサービスの開発・導入が始まっているが、ベンダー各社が個別にシステムを導入しているケースが一般的で、異なるサービス間の連携や竣工後のサービス拡張などに課題がある。

　IP（Internet Protocol）ネットワークが、電気・ガス・水道に並んで、ビル設備に不可欠なインフラになる一方、巧妙化するサイバー攻撃への対策も求められている。