ヤマハ発動機、従業員エンゲージメントを高めるために意識調査などの結果を一元管理

　静岡県磐田市に本社を置くヤマハ発動機では、約1万人の従業員が勤務する。「仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現」を経営理念の1つに掲げ、従業員の意識調査などを実施している。

　このほど、調査結果などを一元管理し、勤務状況の実態把握から、結果のフィードバック、改善策の実施までをつなげるための仕組みを導入した。従業員と会社との関係性を示す「従業員エンゲージメント」の維持・向上が目的だ。

　新しい仕組みを使って調査を実施したところ、業務姿勢に関する指標を改善できたという。具体的には、毎年実施する「従業員意識調査」の結果を、ダッシュボードを介して関係部門と共有した結果、「30代前半の社員の業務に対する意識の低さ」といった問題が特定できた。そこから「社長と社員との対話」といった施策を展開することで、従業員同士が職位にとらわれずに意見を交換するようになったとする。

　新しい仕組みは、ストレスチェックにも利用する。スマートフォンやタブレット端末からQRコードを利用して受検する。PCやメールアドレスを持たない従業員も参加が容易になり、2021年9月に全社を対象に実施したストレスチェックでは受検率が90％を超えたとしている。

　ストレスチェックの結果は統計分析することで、従業員のメンタルヘルスの実態をより詳細に把握できるようになったという。特定の権限を持つ従業員と情報を共有するなど、把握した問題に早期に対応するための仕組みも整えた。

　従業員に対する調査結果などの一元管理にヤマハ発動機が採用したのは、「従業員エクスペリエンス（EX）管理ソリューション Qualtrics EmployeeXM」（米クアルトリクス製）。人事総務本部長の大谷 到 氏は、「調査の分析からアクションまでのスピードを劇的に改善することができた。経営者と社員の対話活動は調査実施から3カ月後に開始した。今後は、社内にある様々な調査を集約し、より深い分析を進める」と話す。