JR東日本、鉄道の運行情報と気象・防災情報を扱うデジタルツインを構築

　JR東日本の「JEMAPS（ジェイイーマップス）」は、鉄道の運行情報と気象・防災情報を扱うデジタルツイン（図1）。輸送障害や災害発生時に必要になる情報を社内外のシステムやデータ基盤などから自動で収集し、1つの地図上にリアルタイム表示する。鉄道の安全・安定輸送と利用客・社員の安全確保を目的に自社開発し、2022年6月から運用している。

図1：「JEMAPS」の画面例。ビル状のものが列車の位置を示し、その高さが乗客数の多少を示している

　JEMAPSを使って同社は、大雨や地震の発生時、鉄道の運行状況とともに、気象に関する警報・注意報や、土砂災害・浸水害・洪水の危険度分布などを確認。現場から得た情報と合わせて、顧客と社員の避難を判断するための参考情報として活用する。輸送障害が発生し、列車が駅の中間に長時間停車することが予期される際は、JEMAPSで確認した運行中の列車の位置と混雑状況を参考に、乗客の救済計画を立案する（図2）。

図2： JEMAPSの「走る列車グラフ」。写真は山手線の例

　社内の防災訓練にも活用する。例えば、首都直下地震の発生を想定した防災訓練では、列車の運行状況や推定震度分布を確認することで、訓練の臨場感を高め、社員の災害への対応能力を高めている。

　JEMAPSが現在、対象にしているのは首都圏と新幹線、地方の一部線区を走る列車。扱うデータとしては、社内データには、新幹線・在来線の列車在線位置や、列車混雑情報、線路の運行状況、山手線各駅の改札機の通過データがある（図3）。社外データとして、天気や気温、降水量・降雪量、台風、噴火・降灰情報、気象警報・注意報、土砂災害・浸水害・洪水の危険度分布、推定震度分布、津波警報・注意報などを収集する。いずれのデータもデータベースに保管し、履歴検索ができる。

図3： JEMAPSが収集・表示する社内データと社外データ

　2024年度には、対象をデータを取得可能な同社線区にまで広げる予定である。新たな気象情報として雷の情報を追加する。併せて、他の鉄道会社や他企業・自治体などとの連携、スマートフォン用アプリケーションやデジタルサイネージを使った顧客への情報提供といった活用方法も検討している。

　JR東日本は以前から、鉄道の運行情報や気象・防災情報など社内外のデータを収集し、安全・安定輸送や安全確保のための意思決定に活用してきた。ただ個々のデータは、社内システムや社外のホームページなど、別々の情報源から取得しているため、データの集約に大きな労力がかかっていたという。