トヨタ、部品の「引き取り物流」に運行状況や遅延時間を予測する運行管理システムを導入

　トヨタ自動車は、自動車部品の物流において、自社で手配したトラックがサプライヤーを巡回し部品を工場に届ける「引き取り物流」を2016年から導入している。今回、道路の規制などを加味した最適な運行計画を立案するとともに、実際の運行状況や道路の混み具合などから遅延時間を予測できるようにした（図1）。トラックの便数を抑え、ドライバー不足への対応やカーボンニュートラルへの貢献を期待する。2024年5月から試用・評価してきたものを2024年9月に正式導入した。

図1：トヨタ自動車が「引き取り物流」に導入した運行管理システムの画面例

　新システムでは、トラックの規格ごとの道路規制などを考慮し、最適な到着予定時刻に合った輸送ルートを立案する。運行中のトラックやドライバーの位置情報をGPS（全地球測位システム）や車載センサーで測位し、運行管理者は動態をPC上で確認できる。

　輸送中は、遅延が予想される車両の情報や予測される遅延時間、ルートの逸脱などを管理者にメールで通知する。遅延リスクは、リアルタイムの交通情報や、配送計画との乖離、車両動態などを総合的に分析して予測する。

　ドライバーに向けては、安全運転につなげるための音声メッセージを発話する。例えば、危険地点を通過する前に、管理者が事前に登録したメッセージを発話し注意喚起することで運転支援と安全意識の向上につなげる。

　システムに蓄積する運行実績データは、トヨタが持つ物流システムに連携させ、荷役・走行・荷待ちの時間などを分析し、運行上のボトルネックを把握し、その解消を図る。トラックの早着や遅延、ドライバーの運転特性などの傾向も把握し、輸送経路や運行ダイヤの見直しにもつなげたい考えだ。

　運行管理システムには、アイシンのクラウドサービス「BRIDGES@ny（ブリッジスエニー）」を採用した。アイシンが持つカーナビゲーションシステムなどのための技術を元に開発・運用するサービスだ。輸送関連情報を荷主と輸送会社、納入先が共有し社内外での連絡時間削減を図る機能もある。