ミズノ、市場対応力強化に向け企画段階から市場投入までで製品データを共有

　スポーツ用品メーカーのミズノが、製品の開発スピードを高めるために、商品の企画から開発、生産、サプライチェーンまでで製品や素材に関するデータの一元管理と共有に取り組んでいる。D2C（Direct to Consumer：消費者への直接販売）やサステナビリティ対応など新たな市場ニーズに追従するのが目的だ。

　製品のライフサイクル全体を対象に、社内外で製品の開発プロジェクトに関わる関係者間で必要な情報を共有。設計変更や素材選定、サプライヤーとの調整などのやり取りを可視化し意思決定に利用する。海外の拠点間とも製品情報の受け渡しを容易にし、効率的な生産体制の構築を目指す。

　スポーツ用品市場では、サステナブル素材の活用やオリジナル商品の開発が増加している。そのためミズノはイノベーションセンター「MIZUNO ENGINE」を大阪本社の隣地に2022年に開設し、製品の開発・試験をを1カ所に集め、研究開発力の強化と開発スピードの向上に取り組んできた。

　併せて、成長戦略として業務効率化と製品開発のスピード向上を掲げ、デジタル技術を活用した業務改革を推進している。今回の製品関連データの一元管理・共有は、その一環。そのためのPLM（Product Lifecycle Management：製品ライフサイクル管理）システムの導入プロジェクトを2024年6月に始動し、2025年4月に本格稼働させた。PLMシステムには「Centric PLM」（米Centric Software製）を採用した。

　ミズノ グローバルアパレルプロダクト本部の中田 良平 氏は「PLMシステムの稼働により部門や拠点を超えた情報の連携と共有が進み、チーム全体の開発速度と柔軟性が大きく向上することを期待している。当社の強みである現場力とクラフトマンシップを生かしつつ、グローバル市場で競争力を持つ製品作りをさらに加速していく」としている。