東武鉄道、車両の保全業務にオンライン監視やメタバースを導入へ

　東武鉄道は、鉄道車両の保全業務において、デジタル技術を使った業務効率の向上を加速する。社員のスキル向上と関係性を強化し生産性を高めると同時に、社員がより創造的な仕事に注力できる環境を整備することで、人材の獲得と定着を強化するのが狙いだ。そのために日立製作所と共創する。

　保全業務へのデジタル技術の活用に向けてはまず（1）車両検査の自動化、（2）人の作業の最適化、（3）現場力の向上に取り組む。

　車両検査の自動化では、車両の状態をリアルタイムで把握できるオンライン監視システムや、車両の外観の異常を検知する外観監視システムなどを導入する。オンライン監視では、車両の不具合をリアルタイムで検知したり、乗車率や運転速度、消費電力などのデータから運行の省エネルギー化やメンテナンスの効率を高めたりする（図1）。外観監視では、車両の屋根や側面、床下などの目視点検をAI（人工知能）技術を使って自動化する。

図１：車両の不具合などをリアルタイムに検知するオンライン監視の様子（左）と車両に取り付けたセンサー

　人の作業の最適化では、業務を可視化し無理や無駄のない業務プロセスの実現に取り組む。そのために、作業者にICタグを身に付けさせ、ポータル端末との連携により作業者の入退出時間などを取得し、そのデータの分析・可視化により、作業効率の向上と作業負荷の平準化を図る（図2）。

図2：作業員の作業量を可視化する（左）。同時に、車両メタバースを使い現場のコミュニケーションの質と速度を高める

　現場力の向上では、車両メタバースなどを導入し、作業担当者間のコミュニケーションの質と速度を高め、業務効率の改善と連携強化を図る。車両メタバースにより、車両構造や、搭載されている機器の機能、故障やメーターの履歴などの情報共有が容易になると期待する。

　これらの仕組みは、日立が提供する資産管理基盤「HMAX」上に構築する。HMAXは、AI（人工知能）を組み込んだクラウドサービス「Lumada 3.0」のサービスの1つ。鉄道事業分野では列車や信号、インフラなどの資産を管理するために約2000編成・8000両以上に導入されているという。HMAXを日本の鉄道事業会社が利用するのは、東武鉄道が初めてになる。

　日立は今後、鉄道車両の台車に設置した振動センサーのデータに基づき、台車と線路の異常を検知する「台車振動センサー」や、鉄道運営と保全状況を1カ所に表示する統合ダッシュボードなどの開発を進める。

　両者によれば、鉄道事業においては、少子高齢化による労働人口の減少や雇用の流動性の高まりにより、車両保全をはじめとする鉄道運営にかかわる人材の確保が大きな課題になっている。