大企業が陥りやすい「DXの5つの罠」、ITRの内山 悟志 会長が指摘

　ITR会長の内山 悟志 氏は、同社の創業者で四半世紀にわたり経営とITの関係を調査するとともに、日本企業のIT活用の道筋を提言してきた。その内山氏は、「企業の経営者は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の重要性を十分認識はしているものの、その目的が不明瞭だったり実践する方法論を誤ったりするケースが多い」と語る（写真1）。

写真1：ITRの創業者で現会長の内山 悟志 氏

　特にDXを実践する段階に日本の大企業が陥りやすい「5つの罠」があるという。その5つとは、（1）DXごっこの罠、（2）総論賛成の罠、（3）後はよろしくの罠、（4）形から入る罠、（5）過去の常識の罠である（表1）。

　いずれの“罠”を見ても「確かにありがち」と思える内容だ。そのうえで内山氏は、これら5点に共通して言えるのは「経営者の意識の問題だ」と説明する。

　実際、ITRの調査によれば、8割以上の経営者が「企業変革やデジタル技術の活用を重要」と考えている。にもかかわらず「デジタル技術の動向やIT活用について十分な知識を持っている」と答えたのは、その半分に相当する4割程度しかない。

　「DXをトップダウンで進められるのであれば、5つの罠に陥ることはない。それが多くの大企業は、第1の罠である、経営者がDXの本質と自社が向かうべき方向性を理解しないまま『DX的なもの』を追い求めてしまう。その結果、たとえば第3の罠のように、誰かに丸投げせざるを得ない」と内山氏は指摘する。

デジタルがわからなくても丸投げせず後方支援に回る

　5つの罠へ処方箋が表2である。