日本郵船、船舶IoTにおけるエッジコンピューターの実証実験に成功

　次世代の船舶IoT基盤に向けた実証実験は、2017年9月に開始したもの。日本郵船とMTIが共同開発した船舶IoT基盤「SIMS（Ship Information Management System）」にエッジコンピューターを組み込むのが実証の目的だった。

　具体的には、船上にエッジコンピューターを配置し、船内で発生するセンサーデータや計器のデータ、エンジンの稼動状態を示す各種データなどすべてを集約し、そこから船舶上の機器をリアルタイムに制御できるようにする。陸上にあるシステムからの制御では遅延が発生し、機器のリアルタイムな制御が難しいためである。

　実験では、陸上にあるNTTデータのIoTシステム基盤「ANYSENSE」から、船舶上のエッジコンピューターにアプリケーションを配信。そのアプリケーションがエッジコンピューター上で動作するようにシステムや通信環境を整備した。システム環境が整った段階で、実際にアプリケーションを廃止した結果、配信と動作に成功した（図1）。

図1：陸上から船舶に載せたエッジコンピューターにアプリケーションを配信し、エッジコンピューターで動作することを確認した

　今回構築したシステムは、各種船舶運航データの国際標準規格化案に対応している。同案は、日本舶用工業会が中心になって策定したもので、現在国際標準化機構（ISO）が標準化に向けて作業を進めている。今回のシステムで収集したデータは船上で活用するだけでなく、陸上のデータセンターにも送信する。送信先のデータセンターは、日本海事協会が設立したシップデータセンターが運営する。これらデータは、海事業界が推進している船舶IoT基盤でも活用できる。

　今後は、日本郵船グループの外航船（他国まで運航する船舶）でも実証実験を実施する予定である。