アシックス、“Direct To Consumer”に向けてマスターデータを全世界で統合へ

　アシックスの拠点は、日本国内が7社、海外に47社ある。全社の売上高は、「2000年からの15年間で年間売上高は3倍以上になり4000億円を超えている。海外比率も2005年に50%を超え、現在は約75%になっている」と、アシックスのIT統括部 執行役員 統括部長である富永 満之 氏は話す。

写真1：アシックスIT統括部 執行役員 統括部長 富永 満之氏

　そうした事業環境にあって、重要度が高まっているのがデジタル戦略の実行だ。アシックスのデジタル戦略について富永氏は、（1）Shift to “Direct To Consumer”、（2）Digitalization、（3）Global Competitionの3つの強化点を挙げる（写真2）。

写真2：アシックスのデジタル戦略に関する3つのポイント

　Shift to “Direct To Consumer”とは、顧客接点を増やすこと。その理由を富永氏は、「米Amazon.comに代表されるEコマース市場は、ますます大きくなっている。アシックスのブランドメッセージを直接伝えるためには、顧客接点を増やすことが、より重要になっている」と説明する。

　Digitalizationは、製品に対して「モノとしての価値ではないものを、いかに負荷していけるか」（富永氏）を指す。Global Competitionは「NikeやAdidasなどの1兆円以上を売り上げるプレイヤーと、どう競っていくか」（同）という課題である。

リージョンごとの個別最適により商品説明がバラバラに

　これらのデジタル戦略をグローバルに展開するなかで、これまでのオペレーションにおける課題も浮かんできた。その1つが、「コマースサイトにおける商品説明が、リージョン（地域）ごとにバラバラ」（富永氏）という点だ。たとえば同じ靴でありながら、説明文が翻訳されて掲載されているのではなく「日本、米国、欧州のそれぞれが別の説明を付け加えていることもあった」（同）という。

　個別に説明文を追加することは「商品数が膨大になれば大きな手間になる。それ以上に、製品のブランド訴求という観点からみても不適切だ」と富永氏は指摘する。

　別の課題として富永氏は「商品の出荷遅延が発生することもあった」と話す。「これまでリージョン単独で開発や購買に取り組んできたが、グローバル展開が進むなかで、リージョンごとの個別最適になっていたオペレーションが足かせになった」（同）からだ。

　改善目標として富永氏は、「理想的には、アシックス製品を使っているスポーツ選手が大会で優勝すれば、その製品をすぐ提供できるなど、マーケットの感動をすぐに伝えられるところまで目指したい」と語る。

　そこでアシックスが取り組むのが。マスターデータの統合だ。リージョンごとの個別最適により「商品マスターの管理システムが多岐にわたり、進捗管理が見えなくなっていた」（富永氏）ためである。2019年年初に始動した。