バルブのキッツ、変化が少なかった老舗メーカーがDXで業務効率を高められた理由

現場目線のKPIを設定し全社の経営指標とも連動させる

　これらの働き方改革により社内の空気も変わり、2022年に本格的な全社DXを始動した。最初に行ったのが役員の理解を得て推進者になってもらうこと。石島氏は「外部から講師を呼び、世の中の状況などをレクチャーしてもらったりした」という。そのうえで「社長がDXオーナーとなり、全社全部門に号令をかけた」（石島氏）

　さらに、IT組織とは別にDX専門の推進組織を構築。並行して全部門から選抜した224人からなる仮想のDX組織も作った。そこでは「誰もが変革の効果を感じられ、同じ方向を向いて進めるよう現場目線のKPIを設定した」（石島氏）。同KPIは、キッツ全社のROIC（Return On Invested Capital、投下資本利益率）およびESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：企業統治）と連動させている（図2）。

図2：現場のDXタスクフォースのKPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）と、全社経営指標であるROIC（Return On Invested Capital）とESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：企業統治）との相関図

　それでもまだ「ITに自信がないなどを理由にする従業員も多く、改善・改革を実践している従業員は感覚的には3分の1程度だ」と石島氏は言う。そのため「残り3分の2にもチャレンジしてもらうために、さまざまな啓蒙の仕組みを用意していく」（同）考えだ。

　その1つが従業員自身による開発を支援する教育・実践プログラム。RPAやデータ分析、AI（人工知能）技術などに関しては「受講したいと思えば直ぐに受講できる状況になっている」（石島氏）。一方でITが苦手な人向けには「IT使いこなし塾」を用意している。そこでは「67歳の再雇用エンジニアが講師を務めている」（同）。石島氏は「経験豊富な再雇用者のさらなる活躍法にも注目している」という。

　社内のDXイベントとして毎年「DX EXPO」も実施している。優れたDX活動の発表、表彰やITベンダーにも協力してもらい、新技術のデモンストレーションなどを実施し、DXの重要性や“やってみる精神”の醸成に努めている。

2025年からの「第2期中期経営計画」が真のDXチャレンジに

　本格的にDXに取り組んできた3年間。石島氏は「業務効率も生産性も大幅に向上した」と一定の手応えを挙げる。だが「第2期中期経営計画が始まった2025年からの3年間が本当の意味でのチャレンジになる」と気を引き締める。

　第2期中期経営計画に併せキッツグループのグローバルな組織が、2025年1月から市場別に再編成された（図3）。より各市場の顧客に近づき、顧客のニーズや課題を理解し、そのニーズにグループ一丸となって応えていくためだ。「当然IT部門もデジタルの力をフルに活用し、市場ニーズに合わせたシステムを提供し、効率的かつ効果的なビジネスができるようサポートしていく」（石島氏）考えだ。

図3：「第2期中期経営計画」で取り組む経営戦略の概要

　2025年度には、IT部門内にAI活用を統括・支援する専門組織「AI CoE（Center of Excellence）」を立ち上げた。「全従業員がAI技術を当たり前に活用できるよう啓蒙とサポートしていく」（石島氏）構えである。

　石島氏は「デジタル化のスタートはかなり遅れていた企業が、この数年で、これだけ大きく変わることができた。それに満足せず、日本を引っ張れるぐらいの会社に成長させていきたい」と力を込める。