データを操るための「データリテラシー」の定義【第1回】

　ビジネスのデジタル化が進むにつれ、企業が保有するデータは増大する一方です。データを扱うためのツールも多種多様な製品が提供され、誰もがデータ分析に携わる“データの民主化”を広げようとしています。「ビッグデータ」や「データ主導型（ドリブン）」といったキーワードがあるように、データ活用の可能性に誰もが期待し、DX推進にデータが不可欠であることは明白です（図1）。

図1：データに基づく意思決定とアクション

　一方で、真の民主化は実現されておらず、誰もがデータを扱える状態にはなっていません。「データを扱うのは一部のデータサイエンティストやエンジニアだけで十分」というイメージも根強いようです。「データ活用には、ビジネスに携わるすべての人が携わるべき」とは認識としても、浸透しきっていませんし、データを扱うスキルの内容も、さまざまなのが実状でしょう。

新型コロナでデータを読み解く力の重要性を実感？！

　こうした実状にとどまっている背景には、「データ分析は専門家が実施し、その結果を見て行動すれば良い」「データアナリティクスや統計などの専門知識が必要でハードルが高い」「データやグラフから判断するようなことはない」といった現状認識があるようです。ですが、本当にそうでしょうか。

　2020年、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により、私たちの暮らしは一変しました。在宅勤務が増えオンラインで会議をしたり、学校も長期間休校になり自宅で学習したり、飲食業や宿泊業などでは、外出自粛に伴う休業が相次いだり、テイクアウトが急増したりもしました。

　そして私たちは毎日、各種メディアで報道される世界各地の感染者数や、その推移を見守り、COVID-19について議論をしたり自らの行動を判断したりするようにもなりました。自粛目標の「8割減」の根拠を理解しようと、テレビ画面などに表示される各種のグラフを注視したり、さまざまな指標がどういう意味を持つのかが気になったりした方も少なくないでしょう。

　市中では、マスクや消毒液などの品不足も発生しました。医療現場でのマスクや防護服などの不足は、より深刻な状況を生み出します。実際、感染者が増え続けるなかで、各国政府や慈善団体などが、寄付を含めた資材の調達や配給に取り組んできました。

　こうした状況下で、限られた物資を優先度に応じて配付するためにはまず、各地の状況を正確に把握する必要があります。状況を正しく示すデータがあり、それを共有・分析することではじめて、一定の判断が下せます。場合によっては、判断を下すにはデータが足りないことに気付くかもしれません。

　たとえば、慈善団体のDirect Reliefは、2020年1月時点で中国・武漢に個人用防護具（PPE）の提供を始め、2020年6月までに400万個以上のN95マスクとサージカルマスク、大量の手袋や防護服を提供してきました。

　その実行に向けてDirect Reliefは、地域ごとの感染者数や病院の数や規模、高齢者や糖尿病患者の割合などのデータを取得・可視化するダッシュボードを構築し、物流や調達、渉外などの担当ごとに必要な情報を提供できるようにしています。

　このように私たちは、個人や組織の別、業種や業態の別によらず、データに基づく行動や意思決定が重要な世界に存在しています。個人が満足できる暮らしを実現したり、企業や組織が成果を最大化したりするためには、データを扱えるだけのデータリテラシーが不可欠なのです。