4割超の企業がDXで“期待通り”以上の成果を獲得、成功に導く2つの視点とは

　PwCコンサルティングの『2024年DX意識調査（ITモダナイゼーション編）』は2024年9月に、売上高500億円以上の企業・組織で、ITモダナイゼーションに関与している課長レベル以上の担当者を対象にWebで実施した調査をまとめたもの。

　調査ではまず、ITモダナイゼーションの成熟度を問うている。成熟度は、アジャイル開発手法、パブリッククラウド、クラウドネイティブ技術の3要素の活用度合いで測り、企業・組織を（1）先進、（2）準先進、（3）その他の3つに分けている。先進は、3要素を全社に活用する企業、準先進は3要素の一部で活用する企業である。

　2023年の調査結果と比較すると、先進が1ポイント増の9％、準先進は5ポイント減の48％だった（図1）。その他が4割以上と依然、多数派を占める状況が続く。調査にあたった中山 裕之 執行役員パートナーは「（ITモダナイゼーションに）大きな進展はみられなかった」と話す。

図1：ITモダナイゼーションの成熟度の経年変化（出所：PwCコンサルティング）

　それでも、アジャイル開発など3つの技術要素の活用は定着してきている。実業務で活用中とする回答は、アジャイル開発が72％（2023年調査は72％）、パブリッククラウドは78％（同80％）、クラウドネイティブ技術は78％（同82％）だった。前年から大きな進展はみられないものの高水準にある（図2）。

図2：アジャイル開発など3つの技術要素の活用状況（出所：PwCコンサルティング）

　注目を集める生成AI（人工知能）技術の活用も広がっている（図3）。生成AIが得意とする議事録作成やドキュメント作成に加え、プログラムコードの作成などシステム開発への活用が拡大し始めている。現時点の回答率は5～8％にすぎないものの中山氏は、「1年後には大きく広がっている」と予測する。

図3：生成AI技術の活用領域（出所：PwCコンサルティング）

　こうした技術活用が奏功してか、DX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みに対し「期待通り／期待以上」の成果が出たとする回答が41％あった（図4）。特に、先進に分類される企業・組織の回答率は96％にも高まる。準先進の51％や、その他の19％とは顕著な差がある。

図4：DXへの取り組みに対し「期待通り／期待以上」とする回答割合（出所：PwCコンサルティング）

　ちなみにPwCコンサルティングはDXを「デジタルテクノロジーの活用によってデジタル化を図り、ビジネスモデル全体を改善し、変化するビジネス環境に適応させて、最終消費者にとってより優れた価値を提供できる状態にすること」と定義している。