SDV（Software Defined Vehicle）など“コネクティッド”による変革が広がる【第89回】

IoTデバイスの数は2030年に全世界で321億台を超える

　スマホに続き、自動車のようなソフトウェアデファインドな製品が増えることで、データ活用やDXが進展する。その基盤である“コネクティッド”を実現するための中核技術の1つがIoT（Internet of Things：モノのインターネット）だ。

　独調査会社のStatisiaによれば、IoTの世界の市場規模は、2025年に4453億ドル、2033年には9340億ドル以上に達すると予測されている。IoTデバイスの全世界の接続台数も、2023年の159億台が2030年には321億台以上に増加するという（同）。

　現時点で1億台以上のIoTデバイスが接続されている業種は、電気、ガス、蒸気・空調、水道・廃棄物管理、小売・卸売、運輸・倉庫、政府である。2033年までにIoTデバイスが10億台以上になるのは、スマホのほか、ITインフラ、資産追跡・監視、スマートグリッドだと予測する。

　このようにIoTデバイスは、さまざまなところで活用されている。そうしたコネクテッドなデバイスを活用し、収集したデータを分析することでビジネスの効率化や自動化、新ビジネスなどの変革につなげられる。

　IoTデバイスの増加にはネットワークが不可欠だ。中国では、5Gの基地局数が430万を超え、その5Gを使った屋外や日本のローカル5Gに相当するプライベート5Gを使った変革が進む。2033年には80億台の消費者向けIoTデバイスが出回ると予測されている。

　ネットワークは5Gからさらに6G、低軌道衛星通信サービス、LPWA（Low Power Wide Area network）などの進化を続け、コネクティッドの実現を助ける。コネクティッドを支えるネットワークが実現すれば、そのネットワークを使って、当初目的としたデータ収集や制御だけでなく、他のデータ収集や新しい機能の追加も可能になる。

　例えば、日本のベンチャー企業であるフォーステックが手掛けるスマートゴミ箱「SmaGO」は、ごみ箱をIoT接続することで、ごみ箱に貯まったゴミの量を感知し、ごみ回収の効率化やコスト削減を実現する。このデバイスをソフトウェアデファインド化されたコネクティッドデバイスとみれば、5Gの基地局化やデジタルサイネージの表示、人流データの取得といった使い方も考えられる。

複雑なプロセスを対象にするデジタルツインへとつながる

　コネクティッドにより変革が起こる分野を見てみたい。

コネクテッドな世界は相互につながり全体最適化に向かう

　このように増加するIoT機器だが、その展開で留意しなければならないのがセキュリティである。『サイバー攻撃が狙うIoT機器の現状と、その活用が引き起こす変革【第79回】』でも述べたように、IoT機器を狙ったサイバー攻撃が増えている。サイバー攻撃は、IoT機器の停止、不正操作、データの盗難だけでなく、IoT機器を不正に操作するボットとして悪用されるケースもある。

　実際、2024年12月には、日本航空（JAL）と三菱UFJ銀行が、大量のデータを送り付けるDDoS（Distributed Denial of Service attack）攻撃を受け、システム障害が発生するなど利用者への影響が出た。IoTデータの扱いにも注意が必要だ。プライバシー保護には、個人情報の集計化、非特定化などに取り組む必要がある。

　コネクティッドにより、キャッシュレス化やEV化などの変革が実現されている。個別のIoT展開から、全体最適化を図るデジタルツインの世界につながっていく。これらの動きは今後、加速し、さまざまなセンサーが接続され、コネクティッドデバイスがエッジコンピューティングとして複合機能を持つ。

　そうしたネットワークが神経網になり、クラウドやデータセンターのAI技術と組み合わさり、自動化・省力化をさらに推し進める。その世界では、デバイスと、ネットワーク、セキュリティが不可欠になり、データの扱いに注意が必要になる。