変革の部分最適を防ぐ“舵取り役”こそがCDO

写真1：CDO Clubの創設者でCEOのDavid Mathison氏と。米NYにて

　「CDO Club JAPAN」の代表を務めます加茂 純と申します（写真1）。CDO Club JAPANは、グローバルに活動する「CDO Club」の日本窓口で、2017年5月1日に活動をスタートしました。

　CDO Clubは、2011年11月に設立されたデジタル分野における世界初の経営陣コミュニティです。2017年10月時点の会員数は全世界で5000人を超えています。ミッションとしては「企業、政府、自治体、非営利団体のデジタル改革促進を目指し、そのリーダーたるCDOの普及啓蒙、活性化、教育、交流、人材育成、人材提供、アドバイス（コンサルティング）」を掲げています。

　本連載では、CDO Clubが持つグローバルなネットワークを活かし、世界で起こっているデジタルトランスフォーメーションの動きについて、CDOの視点から種々の情報をお伝えしていく予定です。

CDOという“リーダー（人）”に注目

　さて現在、世界中で「デジタルトランスフォーメーション（DX）」への取り組みが重要な経営課題になっています。それを実現するためのさまざまなツールが数多く生み出されています。これからも、さらに使い勝手を向上させていくことでしょう。

　これらのツールは、もちろん大切な要素であることは間違いありません。ですが、デジタルトランスフォーメーションという考え方は、1つの部署において実施されるものではなく、当該企業（あるいは行政機関）の全社（組織）において進めていかなければなりません。「部分最適」になってしまっては真のデジタルトランスフォーメーションは実現できないからです。

　企業／組織のデジタルトランスフォーメーション実現に不可欠なこと。それは「組織全体の意識改革」です。デジタル化することの意義・意味を理解し、デジタルツールによるデータ活用を全社横断的に実現するためには、その“舵取り役”が必要です。それを担うのが「CDO（Chief Digital Office：最高デジタル責任者）」なのです。必然的に、組織のトップが意識改革の必要性を認識し、それに基づくCDOの登用でなければなりません。

　CDO Club JAPANでは、CDOに求められるスキル・経験がどのようなものかを探求し提示したいと考えています。日本ではまだまだ少数のCDOですが、グローバルに活動するCDO Clubを通じて、世界中に生まれているCDOのケーススタディをいち早くお伝えしたいと思います。