- Column
- 今こそ問い直したいDXの本質
そもそもDX人材はなぜ転職せず自社の変革に取り組むのか?【第31回】
DX人材像がイメージできないあなたへ
「愛社精神」という“熱量”が変革につながる
ですから、DXに従事するにあたっては、盲目的な終身雇用のためでもなく、過激な株主のためでもない理由がなければなりません。これに対する筆者の持論は「それは、愛社精神である」です。
「所属会社が世界で存在感を放ってほしい」「他人が羨むような素晴らしい評価を得たい」「さまざまな経験をさせてくれた会社に恩返しがしたい」「引退後も元気であってほしい」「自分の子供や孫が喜んで働きたくなるような会社になってほしい」「偉大な業績を残した会社の文化を後世まで残したい」などなど。こうした思いが「激動を乗り越え次の時代にも活躍する会社にしたい」というエネルギーを生むのではないでしょうか。
その意味で、より強い言葉を選べば「愛社精神がない人々は変革の抵抗勢力だ」ということになります。5年先、10年先といった中長期の“ありたい姿”に興味がなく、そこにパワーを使う気がない人は、変革には全く向いていません。
そういう人々が悪い訳では決してありませんが、変革活動にアサインしてはいけません。ジョブ型雇用的に、ずっと決まった業務に従事してもらう方がいいのです。大変な労苦をしてダイナミックに変わろうとする中では、辺縁に配する必要があります。中心には「会社のために何ができるのか」を考え「今の枠組みを超えてでも自社の可能性を信じて動こう」とする人がいなければならないのです。
もちろん「自社がどうなるべきか」に関しては、それぞれに考えは異なるでしょう。それは重要なことです。先の見えないこの現代において“ありたい姿”が一枚岩であることは期待できません。でもそれは問題ではありません。可能性を信じる人同士が議論することで、さらに上のビジョンに達し、あるいは現実解が見えてきます。同じ考えの人だけを中心に据える必要はなく、単に熱量がある人を集めれば良いのです。
そもそも愛社精神とは“熱量”であって“方向性”ではありません。変革において最も難しいのは実行であって計画ではないという点も、熱量の重要性を裏付けます。つまり、計画は練り直せば良く、初期の方向性の正確さは重要ではありません。それよりも、変革を推し進める力や、数度の失敗に打ちひしがれることなく継続的に湧いてくる力の源泉こそが重要なのです。
MTP(野心的な変革目標)を日本の伝統企業は設定できるのか
さて「MTP (Massive Transformative Purpose:野心的な変革目標) 」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。現状を打破し飛躍的な成長を目指す際に、当たり障りのないミッションやパーパスでは不十分なことを示すために米国などで使われます。
米アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏は、炭酸飲料「ペプシ」のメーカーである米ペプシコから役員を引き抜く際に「残りの人生、このまま砂糖水を売ることに費やしたいのか、それとも世界を変えるチャンスをものにしたいか?」と言ったとされます。確かにMTPは愛社精神の代わりになり得るかもしれません。
明確に言語化されたMTPか、何か漠然とし具体的な魅力の言語化できない愛社精神のどちらを、よりモチベーションだと見るかは文化に依存するところも大きいでしょう。MTPでは、いわばプロジェクト的というかスタートアップ的というか、その旗印の下に志を同じくする者たちが集まるのに対し、愛社精神は、先に組織の所属員がいて、既に愛着があり、何ができるかを後から考えるものです。
人材流動性がまだまだ低く、百年企業が世界で最も多い日本において、愛社精神が変革の中心となるのは決して不自然ではないでしょう。その意味では、伝統的な日本企業(JTC:Japanese Traditional Company)がMTPをうまく設定できたときと、スタートアップがうまく人を集められたとき、どちらがパワフルなのかは非常に興味深い観点です。
JTCには、製品や顧客、製造設備やノウハウなどのアセットがある一方、意思決定の調整コストや抵抗勢力などの摩擦も存在し、高い志を掲げても変革はなかなか思い通りには進みません。これに対しスタートアップは、組織として全てをゼロから始めねばならず、凄い速度で進むものの、順調なことは、ほとんど何もありません。
ここでもし、前者に魅力を感じるなら、あなたは変革に向いています。先に自社への強い思いがあり、困難を乗り越えるための大きな力が出せるなら、今どんな立場にあったにせよ、あなたは企業を変えられます。
一方で、自分や自組織の与えられた役割から出ようとせず、会社が停滞したり失敗したりするのを客観視するような仕事観であれば、変革には向いていません。あるいは、しがらみなくゼロから大きなことにチャレンジしたいのであれば、伝統的企業の変革は辛いでしょう。
もちろん、ここで仮定した「JTCがMTPをうまく設定できたとき」というハードルは非常に大きいです。自社への熱量が大きければ大きいほど、他人から与えられたMTPでは満足できず、納得しなければMTPは単なる白々しい標語の張り紙未満になり下がるからです。