AI活用で成果を出すチームは、人材探しではなく役割の組み合わせから始める

　「AI（人工知能）技術を使ってはいるが、成果が出ているかと問われるとPoC（Proof of Concept：概念実証）の段階にとどまる。多くの企業にとっては依然『便利な道具が出てきた』という感覚であり、会社として大きく変わったわけではない」--。BREXA SOLVIA 営業推進部 部長の漆島 卓弥 氏はこう指摘する（写真1）。

写真1：BREXA SOLVIA 営業推進部 部長の漆島 卓弥 氏

企業のAI利用は進むものの業務や事業の変革にはつながっていない

　PwC Japanグループの調査『生成AIに関する実態調査 2025春 5カ国比較』によると、2025年春の時点で生成AIを「活用中」と答えた企業は56%に上る。導入は確実に進んでいても「業務や事業の変化にはつながっていないケースが多い」と漆島氏は説明する。

　BREXA SOLVIAは、ITエンジニアの人材派遣を手掛けている。これまでに支援してきた900社以上の現場の知見を基に、漆島氏は「企業の状況は（1）縦軸：AI技術との関わり方、（2）横軸：データ基盤の成熟度の2つの軸で整理できる」という。

　縦軸は、個人の業務効率化に使う「AI利用者」、社内業務に組み込む「AI活用者」、収益を生む「AI実装者」の3段階に分ける。一方の横軸では、データが散在する「未整備」から、活用ルールやガバナンスが整った「整備済み」までを示す。

　これを単純化すると、企業の悩みは次の4つの象限で明確になる（図1）。

図1：AI技術との関わり方とデータ基盤の成熟度の2軸で、企業の悩みを4つの象限に分類する

状態1＝便利だが何も変わらない ：データ基盤が未整備かつ個人利用にとどまる。会社としての方向性が定まらないまま、現場任せになっている

状態2＝うまく広がらない ：データ基盤が未整備のままで収益化を目指している。各自がアプリケーションを作り始めた結果、管理の行き届かない“野良AI”が乱立し全社へ広がらない

状態3＝使っているが成果が見えない ：データ基盤は整えているが、用途が業務効率化にとどまる。ROI（Return on Investment：投資対効果）を示すには至っていない

状態4＝AI技術が武器になりつつある ：データ基盤を整えたうえで収益化を目指す先進企業。ただしPoC止まりやIT人材の確保、スケール化といった壁に直面している

　こうした課題を解く人材の意義や役割は「その呼び名が乱立してきた」と漆島氏。例えば、情報システムの導入・開発・運用を担う「IT人材」、AI技術やビッグデータなどを駆使して新たな価値を生む「デジタル人材」、技術の知見に加えて事業を理解し、組織全体の変革をリードする「DX人材」である。

　専門性の高いIT人材やデジタル人材は外部からの採用や外部人材の活用が現実的な一方「会社を変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）人材は社内から登用・育成するのが望ましい」と漆島氏は強調する。

　そこへ新たに加わったのが「AI人材」という言葉だ。だが、定義が定まらないまま言葉だけが先行している。漆島氏は「AI人材が自社のビジネスのどこに当てはまるかを考えるよりも、もう一歩考え方を先に進める必要がある」と指摘する。