DXを支えるのはITをバックボーンに持つ人材だ

　白石 卓也 氏は2020年5月、パーパスドリブン経営に取り組む味の素に参画し、現在はCEO補佐として新規事業の推進に携わっている。これまでは、ローソンにおけるデジタル改革の責任者、ウォールマートジャパン／西友のCIO（最高情報責任者）として、デジタルトランスフォーメーション（DX）の第一線で活躍してきた。自身の歩みについて白石氏は、次のように語る。

　「コンサルティング会社と事業会社、外資系と国内企業のそれぞれの立場でITの変遷を垣間見てきた。その知見・経験を活かしつつ、より事業に近い役割を果たせるのが現職を選んだ理由だ。新規事業創出というミッションは俯瞰的要素が求められるだけに、まさに希望通りのチャレンジになった」

写真：味の素 CEO補佐の白石 卓也 氏

IT経験者にアドバンテージを与える3つの素養

　ITをバックボーに持つ白石氏は今、味の素のサプライチェーン全体と「食」の未来像を俯瞰しながら、同社の新規事業創出に取り組んでいる。「日本の製造業にはDXで成果を出せる可能性がある」といるからだ。その理由として以下を挙げる。

　 ・商品（ソリューション）を作っている
　 ・研究開発のアセットがある
　 ・D to C（Direct to Consumer：メーカー直販）の可能性がある
　 ・サプライチェーンのアセットを最適化できる余地がある
　 ・商品＋サービス（ハードウェア＆ソフトウェア）を創出できる
　 ・ブランドマネジメントによる価値を高められる

　ただし、日本のDXの取り組みがグローバルからは遅れているとする声が少なくないように、現状では次のような課題があるとも指摘する。

　 ・アセットの棚卸し／評価ができていない
　 ・商品からサービスへの転換ができない
　 ・減点主義で失敗を許容できない
　 ・スキルセットがミスマッチしている
　 ・カルチャーギャップや、スピード感、アジャイルの理解が不足している

　白石氏は、「製造業が持つノウハウの競争優位性はギリギリまだ残っている。大企業が変わればグローバルで戦えるし、スタートアップ企業ともパートナーシップを組むことで共に成長できるモデルが作れるのではないか。優秀な人材を抱える大企業が事業のサスティナビリティ（持続可能性）を保つことは使命であり責任だ」と力を込める（図1）。

図1：デジタルトランスフォーメーション（DX）における製造業の可能性