「点検」に見るドローン活用が業務に与える“3S改革”【第3回】

価値2：位置情報

　多くのドローンは、飛行を制御するために、自機の位置を何らかの形で測定しています。代表的な仕組みは、GPSなどのGNSS（全地球航法衛星システム）です。他にも高度計やIMU（慣性航行装置）など、複数のセンサーを用いて自機位置を測定しています。この自機位置の情報と、画像や映像などのデータを組み合わせることで、新たな価値を生み出せます。

　たとえば、広大な敷地を持つ大規模太陽光発電所は、ドローンによる点検に適した対象です。しかし、上空からの画像で故障個所を発見しても、数ヘクタールにおよぶ太陽電池パネルのなかから、その位置を特定するのは至難の業です。

　ここに、ドローンが持つ位置情報と故障個所の画像を合わせれば、どこで発生した、どんな故障なのかが一目瞭然です（写真3）。部材の調達や補修計画の策定に、非常に価値の高いデータになります。

写真3：位置情報と撮影データなどの組み合わせが新たな価値を生む。画像解析による変状検知と位置情報を組み合わせれば、変状箇所が一目でわかる

　ドローンで収集するデータには、他の点検手法では得られない価値があります。ドローンによる点検を検討する際は、その価値が有効に活用できる対象かどうかを、よく見極める必要があります。

（2）実導入までに必要なステップ

　ドローンによる点検の価値を理解し、それが十分に発揮できる対象を選定できれば、実際業務に導入するための検証を実施する必要があります。ただドローンだからと言って特別なことはあまりありません。業務に新しい技術を導入する際には必要なステップですから、新技術の導入経験がある方には頷ける内容ばかりだと思います。

　まず必要なのは「技術的な実現性」の検証です。当たり前ですが、想定される点検業務が、技術的にドローンで実施できるかの検証は不可欠です。

　机上で実施計画を策定し、成功要件を設定すれば、それに合ったスペックの機体・機材を選定して、実地または想定環境で実験を行います。実験は複数回に渡ることも多く、要件の充足度を高めるために、機体やソフトウェアの開発を伴う場合もあります。この実験で重要なことは、業務内容に即した明確な成功要件（ゴール）を設定することです（写真4）。

写真4：建設会社のフジタとセンシンロボティクスが実施した技術的実現性の検証の例

　メディアがよく「X社が○○のドローン点検に成功」等と報じていますが、それは「技術的な実現性が検証できた」という段階であることが多いです。この検証は重要ですが、「技術的に可能」というのと「業務へ実装」との間には、まだ大きな隔たりがあることには注意が必要です。

　次の検証は「ビジネス的な実現性」です。ドローンのようにリスクを伴う新技術の導入においては、上述したようにメリット／デメリットを十分にアセスメントすることが重要です。

　最もわかりやすいのがコストメリットです。しかし、それだけではなく、安全性や業務プロセスの改善による効果、作業人員の状況、最新技術導入による企業イメージなど、多面的に評価し、ビジネスとして成り立つかを検証すべきでしょう。