「スマートシティ」と「スーパーシティ」の違い【第1回】

デジタルデバイドの解消が課題

　スマートシティ／スーパーシティについて、否定的な意見や懐疑的な意見を唱える人たちが少なからず存在する。代表的な意見が、「住民の間のデジタルデバイド（情報格差）」の指摘だ。

　スマートシティを実現する各種アプリケーションを開発し、新しいサービスの提供を始めたとしても、すべての住民が等しく恩恵を受けられなければ意味がない。特に高齢者などの情報弱者にとって、「新しいサービスを利用するのに必要なスマホなどのデバイスを所有していない、使い慣れていない」ということは深刻な問題である。

　たしかに情報弱者に高齢者が多いのは事実だ。いわゆる“スマホ教室”などを通じて、サービスの使い方や操作方法のアドバイスやコーチングを地域としてサポートをしていく必要がある。

　だが高齢者がスマホを利用できないと決めつけるのは早計だ。根本的な問題は、高齢者がスマホを利用したくなるような魅力的なサービスがないことである。「孫とLINEで電話するためにスマホに変えた」という話をよく聞く。そうした高齢者にとって魅力的なサービスがなければ、スマホの使い方だけを懸命に教えても結局はスマホを触らなくなってしまうだろう。

　そもそも移動の自由度が低くなりがちな高齢者や、首都圏に比べて移動に高いコストがかかってしまう地方在住者にとって、デジタルとの相性は良いはずだ。高齢者や地方在住者を情報弱者と決めつけるのではなく、デジタルサービスのユーザとして真摯に向き合い、使ってもらえるようなサービスを提供することが、デジタルデバイドの解消には必要不可欠である。

　次回と次々回では、スマートシティの実施形態である「ブラウンフィールド型」と「グリーンフィールド型」について、国内外の事例を含めて解説する。