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  • DX時代の障壁と突破口

DX推進現場を加速するデジタル戦略の重要性【第3回】

塩野 拓、竹ノ内 勇太(KPMGコンサルティング)
2023年2月6日

デジタルトランスフォーメーション(DX)推進の基礎になるのは、「戦略」「人材」「テクノロジー」の3つの柱である。今回は、これら3つの柱を体系化したKPMGの「DX推進標準化モデル」に基づき、「デジタル戦略」と「自部門にとってのデジタルの定義」が重要なことを提言したい。

<第3回のポイント>

  • 自部門にとっての「DX」「デジタル」とは何か?経営層から具体的な定義が指示されることを待たず、自部門の事業戦略とテクノロジートレンドに基づき、自律的に定義し、共通認識を作る必要がある
  • デジタルは手段であり目的ではない。事業戦略に整合した「デジタル戦略」を策定することは、意図的かつ効率的なDX推進に必須である
  • デジタル施策は、データやデジタル技術を活用した個々の営みを示す戦術であり、デジタル戦略を体系的に実現するための構成要素である
  • 「企業の理念・ビジョン」 → 「全社戦略(経営計画)定義」 → 「事業戦略・デジタル戦略定義」 → 「アクションプラン(デジタル施策)定義」というアプローチで事業部のアクションプラン(デジタル施策)を導出し、「理念・ビジョン」「経営戦略」との整合を担保することが肝要である。

 昨今、あらゆる業界において、デジタル技術を用いた破壊的な新規参入者、つまり「デジタルディスラプター」が現れている。彼らに対する競争優位性を確保するためのDX(デジタルトランスフォーメーション)に迫られたり、ここに来てDXの必要性に気づき始めたりする企業が増えている。

 しかしDXは、既存の業務プロセスの一部をデジタルに置き換える単なるデジタライゼーションとは異なり、組織や社員の意識変革にまで及ぶ、全社的な企業改革である。各事業部が“自分事”として主体性・自律性をもって取り組むことが必要不可欠だ。

 前回、DX推進のアプローチとしては「2階建てのDX組織スキーム」が有力であり、DX専門組織は「事業部がDX推進に注力できる環境(仕組み)創り」をミッションにすべきだと述べた。では、その環境が整ったあと、各事業部のリーダーは、具体的には、どのようにDXを推進していけばよいのだろうか。

 DX推進を方向付ける要素は多岐にわたり、どこから手を付ければよいか悩むことも多いと推察する。筆者らは、数多くの日本企業のDX推進現場における成功や失敗のケースを見聞きしてきた。その経験から見い出したDX推進の“礎”となる成功要因は、(1)戦略、(2)人材、(3)テクノロジーの3つの柱である。

 これら3つの柱をしっかりと築き上げることで、筋が通った、ぶれない、持続的かつ強度の高い推進力を獲得できる。しかし、このような道筋を正しくたどるために、それぞれの構成要素をゼロから策定・検討していたのでは、相当の時間を要する。

 その解決を図るべく、KPMGではこれまで、筆者らが経験・蓄積してきた、さまざまなノウハウを収斂し、汎用性・再現性のある体系として取りまとめ整備している。「DX推進標準化モデル」がそれだ(図1)。

図1:KPMGコンサルティングの「DX推進標準化モデル」と本稿で解説する領域

 DX推進標準化モデルは、DXの成功に寄与する方法論群である。DX推進の礎となる「戦略」「人材」「テクノロジー」というDX推進要素を体系的に具現化・可視化してある。DX推進における調和を生み出し、DXを成功に導いていくためのテンプレート集であり“お道具箱”としてのツールキット群だとも言える。

 本稿ではDX推進標準化モデルのうち、「DX戦略モデル(戦略/KPI)」の中から「デジタル戦略立案」について解説していく。DXを推進する各事業部のリーダーにとって、その方向性をゼロベースで論じるのではなく、効果的・効率的に策定を進めるうえでのベースとして是非、活用していただきたい。

デジタル戦略なきデジタル施策ではDXは成立しない

 デジタル戦略の立案について述べる前に、「DX」と「デジタル施策」と「デジタル戦略」の関係について整理しておきたい。

 まずDXについては、経済産業省が公表した『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)』は、次のように定義している。

 「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

 つまり、DXの推進によって変革された企業の姿は、データやデジタル技術を活用した結果、あるいは状態の1つとも言えるだろう。

 次にデジタル施策とは、データやデジタル技術を活用した個々の営みを示す。個々のデジタル施策は、ややもすれば単一的なデジタル化にとどまる可能性をはらんでいる。その積み重ねが偶然に、DXという結果や状態に至るかもしれないが、多くの場合、単なるデジタル施策の積み重ねではDXには至らないのである。

 より意図的かつ効率的にDXに至るために必要になるのが、デジタル戦略だ。その本質は、各デジタル施策を中心とした営みを体系的に立案することであり、デジタル施策の上位概念とも言える。

 デジタル戦略は、各デジタル施策をDXの方向へ至らせる(DXに位置付ける)、つまりはDX推進により変革された企業の姿という結果・状態にたどり着くために必要になる。戦略なき戦術、すなわちデジタル戦略なきデジタル施策は、DXという広大な世界を地図もなく運に任せて歩くようなものである。