DX推進現場が具備すべきテクノロジー方法論（DXソリューションモデル編）【第6回】

DXソリューションマップは他部門とも連携しながら定期更新する

　DXソリューションマップは、他事業部とも連携を取りながら自社全体のバリューチェーン上で表現することを推奨する。よく陥りがちな状態として、自事業部に限定したDX施策を立案してしまい、他事業部との横串連携による、さらなる効果の追求を検討しないがために、折角のDX施策がサイロ化され、単一部門のみの限定的な効果にとどまってしまうケースが挙げられる。

　それを防ぐためにも、DXソリューションマップの整備、およびDX施策のアイディエーションの段階からバリューチェーン上の他事業部は勿論のこと、経営計画を立案する戦略企画部門や、DX基盤を整備するシステム部門などを早期に巻き込むことが肝要である。多様なステークホルダーを各現場リーダーたちが連携しあい、巻き込み、それぞれの知見を集約・昇華させることで、複数部門が恩恵を享受できる全社DX施策が創出されていく。

　DX施策のアイディエーションのためのベースラインとなるこのDXソリューションマップに対しては、担当者を現場リーダーから明示的に割り当て、定期的に更新する役割を担わせる。目まぐるしく進歩するテクノロジーに後れを取ることなく、常に最新トレンドに追従する形で、DX施策のアイディエーションが可能になる。間違ってもソリューションマップを数年も放置することのないようにしていただきたい。

　DXソリューションマップを活用してアイディエーションしたDX施策は、DX施策案としてナレッジ化することを推奨する（図3）。他事業部やグループ会社への横展開、あるいは新しい課題が発生した際に、既存のナレッジを組み合わせることで、以前よりもクイックに課題解決を図れるようになる。

図3：DX施策案の例

　ナレッジ化したDX施策案も、DXソリューションマップ同様、継続的にアップデートしていく。DXのナレッジが組織知になり、環境変化に対する柔軟性を組織として獲得できる。

　次回は、DXテクノロジーモデルのもう1つの要素であるDXプロセスモデルについて解説する。