スイスIMD、製造業も「デジタルディスラプション」への備えを

　「デジタルディスラプションの影響はまだ小さいが、今後迫られる新しい競争に勝ち抜くための準備ができていない」――。製造業におけるデジタルディスラップションの影響について、世界的なビジネススクールであるスイスIMD（International Institute for Management Development）の橫井 朋子 研究員 兼 アドバイザーは、こう指摘する（写真1）。

写真1：スイスIMDのGlobal Center for Digital Business Transformationで研究員 兼 アドバイザーを務める横井 朋子氏

　ディジタルディスラプションとは、デジタル技術が生んだ商品／サービスが、既存の商品／サービスが持つ価値や、その市場を破壊してしまうこと。IMDは、その影響を14の主要産業を対象に2年に1度、調査している。対象は世界70カ国の企業の役員で、回答者の3分の2以上が取締役以上の役職に就き、半数以上はB2B（企業間）の分野に携わっている。調査結果は、予測不能な自然界の渦にたとえ『Digital Vortex（デジタルの渦）』として公表されている。

　横井氏は、同調査から5つの質問を取り上げ、それぞれに対する回答から、デジタルディスラプションの現状や、製造業における影響などを分析し解説した。

問1：今後5年間に業界はどのくらい変化するか？

　ディジタルボルテックスについて横井氏は、「2019年から2021年の間に、ほとんどの業界が渦の中心に近づいている」と説明する（図1）。特に中心に近づいているのが小売りと教育の分野だ。コロナ禍を背景に「eコマースの成長が加速し、教育分野のデジタル化を引き起こした」（横井氏）と分析する。

図1：2019年から2021年の間に、ほとんどの業界がデジタルボルテックスの中心に近づいた

　デジタルディスラプションの影響を受けやすい業界のトップ5は、メディア＆エンターテインメント、小売り、通信、テクノロジー製品&サービス、金融サービスと、2017年以降変わりない。だが横井氏は「順位など相対的な位置づけは、やや変化している」とする。

　デジタルボルテックスの中心に近づくことは、ビジネス改革の必要性が加速していることを示す。回答者の41％は、「競争のプレッシャーにより、3年ごとに組織改革を余儀なくされている」ことを認識。回答者の23％は「組織改革を毎年実施する準備ができている」と回答している。

　その中で製造業は、まだ渦の外縁に留まっている。「当面、デジタル化の流れの中でも、既存利益の享受が可能なことを示している」と横井氏は言う。だがデジタルボルテックスの外縁にいる業界も、渦の中心には向かっており、新しい競争戦略を開発する必要がある。「多くの企業は過去から受け継いだコスト構造とバリューチェンに悩まされており、近代のデジタルディスラプター（ディジタル技術を駆使する破壊者）との競争に必要なインフラや構造を構えられていない」と横井氏は指摘する。

橫井 朋子 氏による講演動画「Digital Vortex：デジタルディスラプションの最新状況と製造業の今」をこちらで、ご覧頂けます。