リモート環境における“不便さ”“不透明さ”をプロジェクト管理ツールで解消する〔PR〕

　米Wrikeは2006年創業のプロジェクト管理ツールベンダーである。同社の「Wrike」は、プロジェクト管理・タスク管理を含めて業務全般を管理するためのクラウドベースのツールだ。本国を含めグローバルで2万社以上、200万人以上のユーザーを抱え、日本でも約1100社が導入している。プロジェクト管理などにおけるレビューのやり取りや業務連絡、データ共有などを可能にする。

　同社の日本法人、Wrike JapanでHead of Japan Enterprise Salesを務める泉谷 浩成 氏は、「現代に求められるスピードに対応していくためには、プロジェクト管理ツールは欠かせない存在になりつつある」と強調する（写真1）。

写真1：Wrike Japan Head of Japan Enterprise Salesの泉谷 浩成 氏

テレワークの広がりで、これまでにない不便さ・不透明さへの不安が如実に

　新型コロナウイルス以前から、さまざまなワークスタイルが模索されてきた。働き方改革やワークライフバランス、オープンイノベーション（共創）の推進が求められ、働く場所や利用する端末は多様化し、情報のスピードと量は増大している。業務の多様性を実現することで、より高い生産性を生み出すためだ。

　そこに新型コロナウイルス感染症が拡大し、テレワークを前提とした業務に移行せざるを得なくなった。オフィスとほぼ同じ業務を遂行しながら生産性を維持するためには、稟議・承認やコミュニケーションへの対応、成果物の作成・共有などの問題も浮かび上がってきている。

　Wrikeが2020年2月にプロジェクトを管理する上司を対象に実施したアンケートによれば、テレワークの実施・未実施に関わらず、「勤務状況・時間を把握できなくなる」「メンバーが何をやっているのかわからなくなる」「メンバーが仕事とプライベートを混同する」といった不安を感じていた（図1）。「テレワークにおいてもチームメンバーの業務を把握したいというニーズが強い」と泉谷氏は指摘する。

図1：テレワークに対し上司が感じる不安点

　「通勤時間が減る」「業務上のストレスが減る」「社内の無駄なやり取りが減る」といった声も強いことから、「高い生産性を期待する傾向もある」（泉谷氏）という（図2）。

図2：テレワークに対し上司が期待する点

　一方、テレワークに対してチームメンバーが感じている懸念としては、「そもそも在宅勤務の経験がない」「オンラインでの共同作業はメールに依存してやりにくい」「長期のテレワークで生産性を維持できるのか」「リモート環境での評価に不透明感を感じる」などが挙げられた。「これまでのワークスタイルになかった“不便さ”や“不透明さ”に対する不安が如実に現れている」と泉谷氏は見る。