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同期型×非同期型のハイブリッドがリモートでのコミュニケーション総量を最大化する〔PR〕

テキスト(ハイブリッド)コミュニケーションで実現する「強い組織の育てかた」

DIGITAL X 編集部
2021年2月1日

時間と場所を超えた情報連携を可能に

 チャットは、時間と場所を超えた情報連携を可能にする。複数人でのやり取りが容易で、時系列に発言が並ぶため経緯を把握しやすい。後から会話に参加した人も流れを追える(図2)。スキマ時間に各人が発言しても、スレッドには意思疎通に必要な履歴が残り、検索による会話内容の確認もできる。

図2:“非同期型”コミュニケーションのためのツールの代表格がチャット

 特に山口氏は、非同期型コミュケーションのメリットとして「並列処理力」を強調する。例えば、同期型のビデオ会議では、参加場所は限定されなくても、「1回の会議が1時間として、移動や休憩を入れれば1日6回程度が限度だろう」(山口氏)。しかし、非同期型では、複数のチャンネルを介して多数の会議に並列的に参加できる(図3)。事実、山口氏は「5800の会議室に参加し、1日に200〜300チャンネルの会話に参加する」(同)という。

 ただし山口氏は、同期型コミュニケーションを否定するわけではない。音声や映像による同期型コミュニケーションは「意識の共有」に有効である(図3)。重要なことの「目的や背景」の共有、意思決定を伴う「提案」や「相談」、そして人間関係が浅い段階での関係性の構築などが可能だからだ。一方の非同期型コミュニケーションは、「情報の共有」に最適である。スペックや量などの「確認」や「調整」、実行したことの「報告」、予定しているイベントなどの「連絡」などに向いている。

図3:同期型 /非同期型コミュニケーションを目的別に使い分ける

 両者の特徴を生かし「ビデオ会議などの同期型コミュニケーションと、チャットなどの非同期型コミュニケーションを”使い分ける”ことで、より効果的なコミュニケーションがかなう」と山口氏は語る。

ハイブリッドコミュニケーションに取り組む企業が増加中

 同期型と非同期型のコミュニケーションは、どう使い分けられるのか。山口氏は、自社での使い方を含め、いくつかの事例を挙げる。

活用事例1:ポラリス

 ポラリスは自立支援型デイサービスを手掛ける企業。国内60カ所に拠点を持ち、自立の必須課題として自分の足で歩けることを掲げ、その支援を提供する。代表取締役の森 剛士 氏は、幹部とのコミュニケーションにおいては、Zoomによるビデオ会議をChatworkで補足するハイブリッドなコミュニケーションによって、双方の距離感を縮めることに成功したという。

活用事例2:楓工務店

 奈良県にある楓工務店は、注文住宅の建築会社。コロナ禍にあって、施主とはまずビデオ会議でコミュニケーションを取る。コンセプトが決まってからはChatworkのテキストコミュニケーションでプロジェクトを管理する。施主と直接会うことなく何件もの住宅を完成させている。

 新人の育成では、コロナ禍での孤立を防ぐために同期型を優先し、「時間割なし・ビデオ会議つなぎっぱなし」を実施。毎週のラジオと毎日のランチトークによって社内の活性化を図っている。以前は、業務に集中する時間と、質問などコミュニケーションを多用時間とを分けて、各種ツールの利用ルールを設けていた。