メタ分析で隠れた真実をあぶり出す【第35回】

　「メタ」という言葉は、データに付くだけでなく、分析にも付加される。「メタ分析」とは、複数の研究による分析結果の分析することである。自らが分析することも大切だが、他の人が分析した結果を複数集めて分析することも重要だ。そのほうが真実をあぶり出すのに役立つし早い。実際、多くの研究は、多数の研究論文の積み重ねで成り立っている。

　本連載では、データ分析の5大アセットである「ヒト・モノ・カネ・ブランド・データ」のそれぞれの分析の重要性を説明してきた。加えて今後は、それら分析で得た結果を紐付けてメタ分析することが求められる。他者が分析した結果をメタ分析しながら、さまざまなメタデータを取り入れ、全体を俯瞰しながら、より高次の分析をしなければならない（図1）。

図1：メタデータとメタ分析が高次の分析につながる

　メタ分析の実際を、近年に話題になった事例を挙げて説明したい。

メタ分析事例1：老後2000万円問題

　老後2000万円問題とは、金融庁の金融審議会がまとめた報告書『高齢社会における資産形成・管理』が、年金のみに頼る無職世帯が老後20～30年を生きるためには約2000万円の資金が必要になるとしたことを発端に、2000万円という数字が一人歩きし、それを準備できる／できないという“格差問題”へと発展した事象である。

　メタ分析として、金融庁の報告書『高齢社会における資産形成・管理』の元になった議事録を分析する。議事録は公開されているので、オープンデータまたは、その前段階のプレオープンデータ（第8回参照）だ。この議事録を、有識者会議（市場ワーキング・グループ）の開催日時による時系列な視点から、第三者が分析した結果がある。

　報告書は2019年6月に公開され、その後、散々議論されているので、現時点で分析すると答え合わせ的になってしまうが、第三者による分析で分かるのは、2016年12月20日以前の前期と、2018年9月21日以降の後期とでは、有識者会議の議題が以下のように明らかに変化している。

前期に特徴的な用語 ：アルゴリズム高速取引、公正性・透明性、利益相反、ETF（上場投資信託）など
後期に特徴的な用語 ：NISA（少額投資非課税制度）、老後、人生100年時代など
全期を通じて登場 ：市場全体・市場間競争、顧客本位・お客様など

　この分析結果をメタ分析してみよう。投資の観点では、とても興味深い内容だが、データサイエンティストの立場とすれば、これを、どう読み解くかが腕の見せ所である。分析方法は、時期に応じて2つのやり方がある。